臨床心理士

臨床心理士の資格保有者数の推移

　臨床心理士は、昭和63年（1988年）に誕生した比較的新しい認定資格です（国家資格ではありません）。ここ5年ほどの合格率は60～65％で推移し、毎年1600名前後が合格しています。2018年現在、約34,500名が臨床心理士として認定されています。

（参考：公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会）

※カッコ内の数字は医師免許取得者数

　資格保有者は圧倒的に女性が多く、女性およそ78％に対して男性が約22％です。また年齢の内訳は30代が最も多く34.7％、次いで40代が26.8％となっており、30代と40代の合計が6割以上を占めています。（2016年の調査結果より）

（出典：一般社団法人日本臨床心理士会：第7回「臨床心理士の動向調査」報告書（平成28年（2016）年4月））

臨床心理士の活躍の場は様々

　臨床心理士が活躍できる分野は、医療や教育、福祉など幅広いものになります。就業機関として最も多いのは病院・診療所で34.7％、続いて自治体から各校への派遣（スクールカウンセラー）が21.5％、児童福祉施設・機関が11.8％となっています。（参考：一般社団法人日本臨床心理士会：第7回「臨床心理士の動向調査」報告書（平成28年（2016）年4月））

　近年はメンタルヘスルケアが重要視されており、心理職の需要は高まっています。病院やクリニックのホームページで臨床心理士の募集を見かけることもあります。

　また、いじめ問題の対策の為に、全公立学校にスクールカウンセラー（SC）の配置を義務化する動きもあり、ここ数年でスクールカウンセラーの人数は増加しています。

（出典：文部科学省「学校における教育相談に関する資料」）

　スクールカウンセラーは8割程度が臨床心理士というデータもあり、SCとして働く際には資格保有者は重宝されるでしょう。スクールカウンセラーは各自治体が毎年募集をしています。

正規雇用・常勤は狭き門

　臨床心理士の勤務形態は非正規雇用が多いのが実情です。常勤のみの勤務者は33.8％に留まり、常勤＋非常勤の掛け持ちの人が13.8％、非常勤のみが44.7％と半数近くを占めています。

　勤務機関の数をみても、1機関が48.4％と全体の半数弱、残りは44％程度が複数機関の掛け持ち勤務をしていることが分かっています。（2機関が25.9％、3機関が12％、4機関以上が6.1％、無効回答7.5％）（参考：一般社団法人日本臨床心理士会：第7回「臨床心理士の動向調査」報告書）

　実際、クリニックの募集は週数日の非常勤が多いですし、公立学校のスクールカウンセラーは自治体の非常勤職員として有期雇用されるのが通常です。（私立の場合はその限りではありません）

　さらに心理職の国家資格である「公認心理師」も誕生し、平成30年9月9日にいよいよ第1回目の試験が実施されます。現状はどちらかの資格に優位性があるとは言えず、類似する民間資格と国家資格が併存する形になります。今後たとえば国家資格の方が社会的地位を持つのか、これから臨床心理士は公認心理師も取得しなければならないのか、懸念や不安の声も聞かれ、若干の混乱が生じていることは否めません。