国際交流機関の日本語教師の求人

職業:日本語教師

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公的な国際交流機関で働く

 海外で働いてみたいと思う人なら「JICA(海外青年協力隊)」というものを一度は聞いたことがあるはずです。こちらはボランティア(有償)ですが、多くの日本語教師や日本語教師を目指している人がJICAを通じて海外で活躍しています。

 

 このJICA以外にも日本語教育関連の国際機関は数多く存在しています。その多くが国が行っている公的なものであり、まったくの無償ということはありません。その国に合わせた、十分に生活できるだけの給料を得ることができます。

 

 こういった機関は、毎年決まった時期に募集を行っているところもあれば、欠員が出た時に適宜募集を出すところもあります。また、基本的に2~3年の任期で契約を結んで働くことが多く、正社員になってずっと働くということはありません。ですが、公的機関で働いていたという経歴や、その任期中に得る様々な経験は非常に貴重であるため、人員が募集されるときには多くの日本語教師が応募しています。

 

  • 国際交流機関の勤務経験は貴重なので、日本語教師からの人気は高い傾向。

 

地域に密着した国際交流機関で働く

 国が管轄している国際交流機関の他に、自治体が管轄している国際交流機関もあります。この活動には地域差がありますが、外国人が集住している都市は自治体が日本語教育に力を入れているところもあり、ここにも日本語教師が活躍する場があります。

 

 自治体での日本語教育の場合、日本語を教える外国人はその地域に住んでいる人になります。日本語学校などの日本語教育機関は、留学生が進学したり就職することが主な目的ですが、地域の国際交流機関では、外国人が日本での生活に困らないように、地域の日本人と交流ができるようにするための日本語教育を行います。

 

 待遇は自治体ごとに大きく異なりますが、地域によっては日本語教師の資格を持たない住民によって日本語教室をなんとか運営しているために、専門の知識や技術を持った日本語教師を求めているところもあります。

 

  • 自治体管轄の日本語教室などでも求人がある。進学や就職ではなく、生活に困らないための日本語を教えるのが役割。

 

まずは「経験を積む」ことを念頭に

 国際交流機関で働く場合、新人教師がいきなりの好待遇を望むことは難しく、また任期も決まっています。しかし、国際交流機関で働いていたという実績は、その後の日本語教師としての活動に大きくプラスになります。日本語教師として転職活動をする際は、そういった今後のことも視野に入れて自分のキャリアプランを考えていきましょう。

 

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本記事は2015/05/22の情報で、内容は日本語教師としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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