役員秘書で求められる学歴

職業:役員秘書

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学歴よりこれまで何を学んできたか

 役員秘書で求められる学歴があるかどうかというと、結論は無関係です。正確にいうと、どの学校を卒業したかは無関係ですが、何をどの程度学んできたかは問われます。

 

 例えば役員の仕事が総務・法務関係を統括する役員だとして、自分についてくれる秘書としては、総務・法務関係に強い秘書を求めるということはあります。この秘書業務が単なるスケジュール調整や出張手配さえできればいいというなら別ですが、翌月開催される「コンプライアンス会議」の資料を事前に入手し、一週間前に要点を整理しておいてくれるように依頼を受けていたとしたら、法務的な知識や関連部署への交渉などはそれなりの基礎知識がないと無理です。これを出身大学の法学部やロースクールで学んできたのであれば自慢できる学歴となります。

 

  • どの学校を卒業したかは無関係だが、何をどの程度学んできたかは問われる。

 

専門知識の必要な秘書に有効なのは経験か学歴か

 外資系の企業で、役員秘書を募集していて、特に海外からのビジターや取引先対応で英語が堪能な人材を募集している時、これも学歴は無関係ですが、早い話が英語力があるかどうかは最優先です。

 

 この時、応募者が高校卒業後渡航し、海外で数年仕事をしており、英語力はTOEIC850点だとしたら、最初の英語力と言う募集要件はクリアできます。しかも、海外でのビジネス経験で輸出業務を担当していてビジネス英語はもちろん、英文の契約書もわかるという経験は学歴の比ではありません。

 

 また、この場合で外国語大学出身で大学時代に海外留学を経験しており、当然、英語力には自信があるということであれば、学歴がさらにプラスに役立っていることはあります。つまり、役員秘書に求める業務が語学や法律などの専門性を必要としていれば、経験や学歴は有効に作用することになります。

 

  • 業務が語学や法律などの専門性を必要としていれば、経験や学歴は有効に作用する。

 

人間的な心配りと事務適性に学歴は不問

 間接補佐型秘書、つまり役員業務そのものにはまったくタッチせず、役員が本来業務に専念できるよう仕事環境を整理してあげる秘書業務は、さらに学歴は無関係となり、応募者の人間性や事務適性能力などが基準になります。

 

 人間性とは、役員への来客者に対する心配りや配慮、行き届いたマナーで対応できるかどうかです。また、事務適性能力は、臨機応変なスケジュール管理、要望される各種書類の正確で迅速な作成、役員の慶弔外交の準備などですが、これらは大学、短大、高校といった学歴とは関係ありません。あるとすれば、前職での実務経験か、ビジネス系の専門学校で秘書コースを専攻していたことの方が有効です。

 
 秘書の仕事で「トータルコーディネーター」的な仕事があります。仕える社長や役員のリクエストに応じて、社内外の関連部署と折衝する内容です。組織の中では、社長はじめ役員は直下の部門に指令を出せば資料や情報が上がってくる仕組みになっています。一方でそれらは縦割り組織なので、内容がいくつかの部門にまたがると調整が必要になることがあるため、横断的に秘書を動かす場合があります。この時の秘書は、コーディネーター的に役員の課題に対応します。この時の遂行能力は、実際、学歴もビジネス専門学校の知識もなんら役に立ちません。

 

  • 間接補佐型秘書の場合は、さらに学歴は無関係となり人間性や事務適性能力が基準となる。

 

本記事は2015/11/30の情報で、内容は役員秘書としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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