塾講師の正社員求人事情

職業:塾講師

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塾講師の求人数は増加しているのか?

 少子化が進行している中で厳しい状況にある学習塾業界ですが、ここ数年市場規模は2009年に9000億円から2012年には9380億円と若干ですが伸びを見せています。

 

 学習塾の数は減っているものの、生徒一人当たりの単価が上昇している点や、学習指導要領の改定で「脱ゆとり教育」に対する保護者の危機感が高まった点、小学校の英語授業が影響している事が挙げられます。単価の上昇の要因は、集団塾から個別指導への流れで月謝単価が上昇している事や、少子化で一人あたりの子供にかける教育費が増加した点が考えられます。若干の伸びは見せたものの、長期的に見ると無くなる事はありませんが、縮小していくマーケットと予想されます。

 

 そんな中、塾講師の求人にも変化が見られます。以前の塾講師募集は集団塾でいわゆる授業を行う講師でした。しかし、最近では、集団塾の講師は非常勤講師が増えています。これは人件費の削減を、正社員という固定的なものから非常勤という流動的なものに変えたいという狙いがあります。直接的に授業を行う塾講師は減少傾向にありますが、直接授業を行わず教室のマネジメントを行う個別指導の教室責任者の募集は増加しています。

 

  • 市場規模は若干伸びているが、今後縮小していくマーケットと予想される。

 

求人情報に書いてある年収事例

 求人情報にはよく入社5年目の年収事例など、立派な年収が記載されています。例えば、「入社5年目 28歳 エリアマネージャー 年収780万円」などです。学習塾の平均年収が約380万円に対して、倍近い年収が貰えるのかと正直疑いたくなります。

 

 もしも、この情報が本当であれば、その企業においてNO1の実績を上げている人であるはずです。ですから誰でも入社5年目に同じ年収になるわけではありません。しかし、頑張ればそこまでは可能性があるという捉え方をしたい所です。

 

  • 求人情報の年収事例は、鵜呑みにしない様に気を付けよう。

 

採用側の求める人材

 学習塾業界は非常に離職率の高い業界です。入社3年以内に半数以上の人が離職しているというデータもあります。お客様からしてもすぐに講師が変わってしまうのはあまり好ましくありません。ですから、長期間活躍してくれる人材を非常に求めています。

 

 しかし、こればかりは採用してみないとわからない事なので、企業は「明るく、しっかりと話せて、好印象」の人物を採用している傾向にあります。

 

  • 採用側は長期間活躍してくれる人材を非常に求めている。

 

本記事は2015/02/03の情報で、内容は塾講師としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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