建築士の各種専門業者への転職

職業:建築士

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建築士は多くの専門業者から求められている

 建設業界には多くの職種があり、設計業務を行う人の他にも建設会社やゼネコン、住宅メーカー、専門業者などに勤める人が多くいます。建築士の中には設計業務よりも、このような職種に就く人の方が多いとされています。ここでは、各種専門業者について取り上げていきましょう。

 

 専門業者では、工事において主任技術者や監理技術者を必要としています。建築士は、建設系の各種業務において主任技術者や監理技術者となれる資格であることから、資格を活かして専門業者で働く人が多くなっています。建築士は、複数の業種を展開する専門業者の主任技術者や監理技術者となれるので、建築士を必要としている専門業者からの募集が行われています。

 

 一級建築士は鋼構造物、建築工事や大工工事、内装仕上工事、タイルレンガブロック工事、屋根工事の監理技術者となることができます。また、二級建築士の場合は、建築工事や大工工事、内装仕上工事、タイルレンガブロック工事、屋根工事の主任技術者となることができるので、専門業者への転職においては重宝されています。

 

 そのことから、建築士の資格を持つ人においては専門業者への転職も選択肢の一つとなっています。

 

建築士は現場で必要なマルチ資格

 建設業界の専門業者は建設業法の規定によると28業種となっています。これらの業種では監理技術者と主任技術者を必要としています。監理技術者や主任技術者は現場で必要とされる資格であることから、多くの建設関連業者において必要とされています。監理技術者や主任技術者は、建築施工管理技士や技術士などになることができますが、建築士の場合は複数の監理技術者や主任技術者になれることが特徴です。

 

 建築士は本来、設計や工事監理を業務としています。そのことから、建築士の場合、現場監督や施工管理の業務について触れてはいませんが、建設業界においては各種監理技術者や主任技術者になれることを規定しているので、この業界への転職を考えるという人も多くなっています。

 

 このように建築士資格は、マルチ資格であると言って良く、建設関係の専門業者からは非常にニーズのあるものとなっています。建築士が監理技術者や主任技術者となる場合、責任者として大きな現場を任せられるということはよくあります。このように多くの業種において建築士を求めるところが見られるようになっています。

 

専門業者で働く建築士の収入は比較的高め

 一級建築士であるなら6業種の監理技術者となることができ、二級建築士であるなら5つの業種において主任技術者となることができます。そのことから、多くの業種において、建築士が活躍できるのです。

 

 建築士が監理技術者や主任技術者となることができる業種では、勤める会社によって異なりますが、これが収入の違いとしても現れるようになっています。建築士が監理技術者や主任技術者となる業種は、建築工事や大工工事、内装仕上工事、タイルレンガブロック工事、屋根工事、鋼構造物(1級建築士のみ)です。

 

 収入が多いのは、建築工事や大工工事、鋼構造物で、主にゼネコンや建設会社に勤める建築士に見られる傾向があります。他の業種の場合、会社の規模によります。このように、転職では業種や会社によって異なることに注意する必要があります。

本記事は2015/10/27の情報で、内容は建築士としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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