建築士の仕事内容

職業:建築士

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建築士の一般的な仕事内容について

 建築士は、住宅やマンション・ビルなどの設計や工事監理を行う仕事です。多くの建築士は建設会社や設計事務所、住宅メーカー、工務店などに勤めています。また、建築士は独立開業しやすい職種であることから、開業して自分で仕事をしている人も多い仕事です。建築士の中には将来、独立開業を目指して転職を考えている人もいるようです。

 

 建築士は、建築基準法などの法令に基づいて建物の設計を行ったり、設計図どおりに工事が行われているかどうかについて現場でチェックする工事監理も行います。建築設計事務所では、このような設計や工事監理を行っています。建設会社や住宅メーカーでは設計施工を行うところがありますが、実際には建設会社や住宅メーカーの中において法に基づいた建築設計事務所を開設して設計していることが現状です。

 

  • 設計の仕事

 上述したように建築士は、設計図書を作成して現場において指示を出すことが仕事となっています。建築士が建物を設計するときは、さまざまな関わる法令をクリアし、建物のデザインや間取り、工法などを決定しなければなりません。そして、インテリアや建材、仕様などについても決めることになります。これは「意匠設計」と呼ばれています。また、建物の設計には地震や風雨に強い設計も必要ですので、「構造設計」や構造計算を行い安全確保も確認します。さらに、電気や空調といった部分については「設備設計」を行ないます。

 

 つまり、設計では「意匠設計」「構造設計」「設備設計」などを行うことになりますが、これらは建物の規模が大きくなると分業で行うことになり、それぞれ専門の建築士が担当します。

 

  • 現場責任者としての仕事

 建築士は設計を行うだけでなく、現場に出て仕事を行なう人もいます。この場合、建築士の資格をもつ現場監督として建築の知識を活かすことになります。これは、建築士法に定めた設計や工事監理を行う仕事ではありませんが、建築士の資格をもつ人の中では非常に多くの人が従事している職種です。特に建設会社や住宅メーカーなどでは主要な業務となっています。

 

 また、建設現場では、現場責任者についての資格者を定めています。建設業法では、主任技術者や監理技術者を置くことを義務付けています。現場監督として仕事をする建築士は、主任技術者や監理技術者になることができます。

 

新しくなった建築士資格について

 日本では法で定めた一定以上の建物については、資格がないと設計できないことになっています。建築基準法では、建築士が設計できる建物や工作物について定めています。木造の住宅では100平方メートル、鉄筋コンクリート造や鉄骨造などでは30平方メートル以上になると建築士でないと設計することができません。そして、設計や工事監理では、建物の規模によって扱える資格が異なっています。

 

 建築士法では、一級建築士、二級建築士、木造建築士があり、一級建築士は、どのような大きさの建物でも設計や工事監理ができます。二級建築士は、木造の建築物の設計や工事監理ができる資格で、鉄筋コンクリート造や鉄骨造の場合は、300平方メートルまで設計することができます。木造建築士は、延べ面積30平方メートまでの木造建築物の設計や工事監理ができる資格となっています。

 

 また、最近は建築法の改正によって管理建築士、構造設計一級建築士、設備設計一級建築士が加わるようになりました。一定規模以上の建築物の設計においては、構造設計一級建築士、設備設計一級建築士による設計が義務づけられています。

 

 そのことから転職をする場合、扱う建物を確認して職場選びを行なうことが必要になってきます。希望する職種によっては新たに建築士の取得が必要になる場合がありますので注意が必要です。

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本記事は2015/10/16の情報で、内容は建築士としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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