保健師の将来性・今後

職業:保健師

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 数十年前であれば、保健師といえば母子保健分野や結核などの感染症分野を担う行政保健師として就業する人が大半でした。しかし、近年では産業保健分野、介護予防の分野、保育の分野など様々な領域で就業する保健師が増えてきています。ここでは、様々な観点から保健師の将来性について詳しく見ていきましょう。

 

①、介護予防対策による保健師の今後

 現在、日本人の約4人に1人が65歳以上の高齢者であり、今後も高齢化率は上昇していきます。高齢者が要介護状態となる原因の主なものは、脳血管疾患、認知症、老衰、骨折となっています。要介護状態になると医療費ばかりでなく、自分や家族の身体的・精神的負担も増えます。それを防ぐために、2005年に介護保険制度が改正され、地域包括支援センターの設置が進みました。

 

 地域包括支援センターでは保健師などを常駐させることが義務付けられています。地域包括支援センターは各市区町村に1箇所以上設置しなければならないため、そこで就業する保健師求人は一定数あります。高齢化に伴い、介護予防に携わる保健師の役割は今後も高まっていくと予想されています。

 

②、生活習慣病予防対策と保健師の将来性

 医療費の適正化を目的として、2008年に高齢者の医療の確保に関する法律が施行されました。それに伴い、40歳から74歳の人に対して医療保険者は特定健康診査及び特定保健指導を実施することが義務付けられました。心筋梗塞や脳血管疾患のリスクを高める内臓脂肪型肥満の状態にある人を特定健康診査で発見し、専門家による特定保健指導によって時間をかけて食事及び運動の両面からアプローチし、内臓脂肪を減らしてもらいます。

 

 特に、特定保健指導は半年間の時間をかけて複数回の指導が必要となるため、それに従事する保健師の求人数が大幅に増えました。厚労省が特定保健指導によって一定の成果があるとしていることから、この分野の保健師に対するニーズは今後も高まっていきます。

 

③、企業のメンタルヘルス対策の高まり

 うつ病などの精神疾患を理由にした労災申請件数や給付認定件数は増加傾向にあります。労働者本人にとっても、企業側にとっても、精神疾患を患って休職となることは大変なダメージとなるため、できるだけ早い段階で労働者のメンタル不調を発見し、重症化を予防する必要があります。

 

 これまでも、産業保健師には労働者のメンタルヘルス相談や保健指導、休職や復職前後のフォローといった業務がありました。さらにそれに加えて、2015年からストレスチェックの実施が義務化されたこともあり、マンパワーを確保するため、実際に保健師の雇用人数を増やす企業も出ています。

 

 こうした産業保健師のニーズの高まりを受け、就業人数は増えて行くことが予想されます。

 

④、女性の社会進出による保健師の将来性

 出産後も子供を保育園などに預けながら働く女性が増加しており、都市部を中心に待機児童問題はまだ深刻です。また、無事に保育園などに通わせることができても、免疫機能が未熟な乳幼児は風邪や胃腸炎などの感染症に頻繁にかかるため、仕事の早退などを余儀なくされることもあります。そこで、病児保育室というものが徐々に増えてきています。

 

 保育園に併設されているタイプや病児保育施設単独のタイプなどがあります。病児保育室では、保健師は保育士と連携しながら乳幼児の健康管理(観察、与薬、処置など)、保護者への保健指導、健康だよりの作成などを行います。

 

 子どもの数そのものは大幅に増えていくことは考えにくいですが、働く女性の増加によって、今後も病児保育施設のニーズは高まっていきます。

 

  • 時代の変化とともに、保健師の従事する領域・分野も変化してきている。また、今後も変化は続いていく。
  • 少子高齢化に伴う、介護予防対策・生活習慣病予防対策の浸透、企業のメンタルヘルス意識の高まり、女性の社会進出などが背景にある。

本記事は2017/07/21の情報で、内容は保健師としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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