保健師の他職種との関わり方・連携

職業:保健師

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 保健師が仕事をしていく上で、他の職種・資格所有者との連携が必要になってくるケースは多々あります。ここでは、職場別に保健師がどのような他職種と関わりがあるかを説明していきます。

 

自治体保健師と他職種との連携

■都道府県保健師の場合

 同一保健所勤務の保健師や他職種(保健所長である医師、管理栄養士や薬剤師などのコメディカル、行政職)とのやり取りが最も多くなります。

 

 その他にも他の保健所管内の職員や本庁勤務の保健師とは、業務上連携が必須です。というのも都道府県保健師は感染症分野であれ、精神保健分野であれ、調査・分析・監督という業務があるため、こうした横のつながりが必要となるのです。

 

 また、指導・教育という業務を行う際には、管轄の市町村保健師とも密に情報交換を行っています(管轄のA町から情報を得た場合、別のB市やC村にも情報提供をするという役割を担う)。

 

■市町村保健師の場合

 所属する課内の行政職やコメディカルとの連携の他に、本庁舎勤務の保健師や行政職とも連携する必要があります。

 

 市町村によっては、行政職の異動が3年に1回程度なのに対し、保健師の異動は中堅以上になるまでない(10年以上配属先が変わらないなど)というところもあります。そうすると、保健医療分野の事業や施策に明るくない行政職とも上手く協力しながら日々の業務を進めていく必要があります。スムーズに行政職と連携を図っていくためには、お互いの強みを理解し、平易な言葉で相手に伝え続けることです。

 

 行政職は保健師やコメディカルほど保健医療分野の知識はないものの、法律を読む力、予算書や答弁書等の資料作成能力はやはり長けており、自治体内の財政事情などにも精通しています。保健師はこれらの点について、若手の頃は特に疎いものです。

 

 どの職場にも言えることですが、職種が違うからこそお互いを尊重する姿勢が重要です。

 

企業保健師と他職種との連携

 健康管理室や医務室といった執務室に自分一人だけの場合(一人職場)、主な連携部署は人事・労務管理を担う部署になります。人事労務スタッフは事務職がほとんどです。

 

 密な連携が必要になるのはメンタル不調者への対応時になります。メンタル不調に陥った従業員は、人事労務スタッフに対して本当の姿を見せているとは限りません。評価が下がることなどを恐れて体調不良を隠していたり、言いたいことを我慢していたりします。

 

 それに対して、保健師は人事権を持っていないため本音を語りやすいのです。すると、保健師が把握している情報と人事労務スタッフが把握している情報に違いが生じます。特にこの違いが問題になるのは病休に入るとき、復職時、休職が長期化したときです。本人に了承を得ながら、保健師は従業員の代弁者となったり、環境調整を図れるよう人事労務スタッフとは密に連携する必要があります。

 

 執務室に医師や心理職などのコメディカルスタッフがいる場合は、まず執務室内のスタッフと情報交換を定期的に行なう必要があります。特に継続的なフォローが必要になるようなケース(メンタル不調者への対応など)は、執務室内のスタッフによって対応が違ってしまうと従業員が混乱してしまいます。対応方法、支援の方向性が同じになるように情報共有は重要となります。

 

医療機関の保健師と他職種との連携

 地域包括支援センターを例に挙げて説明します。地域包括支援センターには必ず「ケアマネジャー」と「社会福祉士」、それに「保健師」の3職種が常駐しなければなりません。どの業務をとっても1回の相談で完結することはなく、地域に根ざした長期的な関わりが必要になります。そのため施設内スタッフ間の情報共有は必須です。

 

 また、同一自治体内に複数の地域包括支援センターがある場合は、センター間で定期的な情報交換や症例検討が必要となります。というのは、地域包括支援センターは高齢者虐待が起こったとき通報を受けたり、必要時には保護したりするからです。

 

 虐待関係の業務は専門性が高く緊急を要するものですが、症例自体は多くありません。そのため、虐待のサインの見分け方や介入方法などをセンター同士で共有し、学ぶ必要があるからです。

 

学校保健師と他職種との連携

 保健室や医務室に一人で勤務することが多いため、勤務する学校の事務部門との連携が重要になります。

 

 医薬品や衛生物品の管理、健康診断の日程や結果等の管理を直接担うのは保健師ですが、それらを間接的に担う部門(経理部門など)とはこまめに連絡を取り合う必要があります。

 

保育園保健師と他職種との連携

 施設内で最も多い職種は保育士のため、保育士との連携は必須になります。医療的ケア児といって吸引や経管栄養など医療依存度の高い児童を預かる場合は、疾患のない園児よりも家族との情報共有、かかりつけの医療機関からの情報も重要となります。

本記事は2017/07/13の情報で、内容は保健師としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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