テレビ局の将来性

業界:テレビ局

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テレビの“総世帯視聴率”が年々減少

 番組ごとの視聴率はよく知られています。「半沢直樹」が最高視聴率○○%を取った!などと、その数字によって、どの番組が人気かがわかる指標になっています。「総世帯視聴率」とは、調査の対象になるテレビのうち、何%がテレビを見ているかを示す数字です。簡単に言えば、その時間帯の全番組の視聴率を足すとこれになると考えて下さい。

 

 この総世帯視聴率は、ゴールデンタイム(19~22時)では、70%あるのが普通と考えられてきました。1997年には71%ありました。しかし、それが年々減り、2011年では、62%にまで落ち込んだことがわかりました。つまり、人々は、テレビを見なくなっている傾向にあるのです。インターネットなど、現代の“娯楽”は他にもたくさんありますから、昭和の時代のように、“夜、家族が集うのはテレビの前”ではなくなったのです。

 

  • 娯楽の多様化により個人の可処分時間は分散してきており、年々テレビへの需要も減少している傾向にある。

 

インターネットの台頭により広告が減収

 テレビ局の広告収入は、指定した番組のみにCMを出す「タイム広告収入」と、いろいろな時間帯にCMを入れ込む「スポット広告収入」の2種類があります。2004年から2009年まで調査によると、タイムについては、テレビ局の収入全体のうち、40%~41%台で推移していて、ほぼ横ばいと判断できます。しかしスポットが2004年には38%前後あったものが、2009年には32%にまで落ち込みました。

 

 なぜ、スポット広告が減ったのか?理由は簡単で、スポンサーの企業がテレビへの広告費を削っているからです。企業は、今、インターネットへの広告費をより厚くしています。クリック数で広告効果を正確に測定できる上、費用も安く済むからです。高コストなテレビのCMはブランド力のある企業のイメージ広告程度にしか使われないというのが現状です。

 

 広告収入が減ると→制作予算が削られる→質の低い番組が多くなる→視聴率が低迷する→スポンサーが離れる→広告収入が減る、というように、負のサイクルに突入していきます。

 

  • インターネットの普及により企業の広告費がテレビからインターネットへ流れており、テレビ局の広告収入は減少傾向にある。

 

これからのテレビのあり方

 平成24年度の政府発行の情報通信白書でも、若者世代のテレビに対する印象は、これまでとは全く違うことがわかりました。SNSで自由に若者世代からテレビの将来について意見を求めたところ、「テレビは受動的なメディアだからWEBのコンテンツの方が参加型で面白い」「ソーシャルネットワークと連動するなどWEBと融合していくと面白くなると思う」などの主旨の意見が多く出されました。

 

 これからの将来を担う若い世代にとって、テレビはメディアの王様ではなくなりました。若い世代にとっての「将来のテレビ」とは電波を使ったテレビ放送サービスのことではなく、「ネット技術をベースとした映像配信サービス」としてイメージされていることがわかります。デジタル化に移行する際にも、これからのテレビには、コンテンツの多様化が求められると言われましたが、まさに大転換の時期を迎えようとしています。

 

本記事は2015/09/07の情報で、内容はテレビ局での勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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