テレビ局の年収相場

業界:テレビ局

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テレビ局の社員の年収ってどれぐらい?

  • 東京のキー局が一番高く、地方へ行くほど年収は下がる

 一般的な基準として、年収が高い方から、キー局(東京)→準キー局(大阪・名古屋)→地方局となっています。また、系列別でみるとテレビ東京系が一番低く、それ以外はほとんど変わりません。NHKは民放より年収は下がる傾向にあります。

 

  • 30歳で1000万円プレイヤー

 テレビ局社員は、もちろんサラリーマンですが、一般的なサラリーマンよりかはるかに高い給料をもらっています。新聞・雑誌を含めたマスコミ業界の中でも、一番高いと言ってよいでしょう。真ん中の準キー局を例に説明します。東京のキー局ならばそれより上、地方局ならばそれより下と考えてください。

 

 新卒の給料は、20万円台後半、28万~29万円が相場です。もともと基本給が高い上に、特に報道や制作などの現場部門の社員は、取材が長引いたり深夜になったりと残業も多く、残業手当、深夜手当などが加算されて、30歳で1000万円台に乗ることは珍しくありません。テレビは、取材する相手のスケジュールに合わせて、天候に合わせてといった、相手本位のタイムスケジュールで仕事が進んでいきますので、不規則になることがとても多く、それの対価だといえます。その後、40代のプロデューサークラスで1500万円、局長以上の管理職で2000万円と、うなぎ上りに年収は上がっていきます。週刊誌や経済誌などが有価証券報告書から作成した平均年収ランキングの上位に多くのテレビ局がランクインしています。

 

  • なんで高いの?今後も安泰?

 テレビ放送は総務省の免許を受けた会社だけが行うことができ、新規参入が簡単にはできません。ご存知のように、民放はエリアごとにたったの5社しかありません。もともとライバルが少ないのです。 

 

 ただ、リーマンショック後の不況では、スポンサーからCMを減らしたいといった契約変更が相次ぎ、タクシーチケットの使用禁止や残業代上限ありの措置を一時的に取った局も多くあったようですし、昨今ではそれ以上にインターネットメディアの台頭、スマホの普及などにより可処分時間がテレビから他メディアへ可処分時間が移行しているのは厳然たる事実です。

 

 テレビ局同士の競争という意味はテレビは免許事業でライバルは出てこない現状が続いていましたが、「敵はテレビ以外の他メディアにある」というのが現状で、今後はテレビ向け広告費は縮小していく一般予想が多く、そういう意味で「テレビ局=高給」という構図も未来永劫とは言えないのかもしれません。

 

  • キー局を中心に「高年収業界」として君臨したテレビ局だが、昨今のインターネットへの広告費移行などの背景を考えると今後必ずしも高年収が永続するとは断言できない。

 

本記事は2015/09/02の情報で、内容はテレビ局での勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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