テレビ制作会社の将来性

業界:制作プロダクション

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テレビ局の売上高は年々減少

 テレビ制作会社は基本的にテレビ局の下請けの仕事をしているので、発注元の経営状態に大きな影響を受けます。しかし肝心のテレビ局の売上高が、年々大きく下がってきています。例えば総務省の発表した統計結果によると、平成16年に持ち直したテレビ局の売上高も、それ以降は常に大幅な減少を見せています。特に民放各社の落ち込み方がひどくケーブルテレビや衛星放送の方が健闘しているくらいです。

 

 生活の中にはインターネットが大きく入ってきているので、テレビの前で過ごす時間は、各年代、特に若い世代で減ってきています。そうした変化を裏付ける各種の統計もいろいろと出てきていますが、単一のコンテンツを全国何千万の世帯に届けるというビジネスモデルが、そもそも限界になっているという意見もあります。衛星放送、インターネットの市場規模の伸び率を見ても、民放テレビ局の厳しさが分かります。テレビそのものの評価や影響力が、時代とともに低下していると言わざるをえないのでしょう。

 

  • テレビ局が斜陽になりつつある中で、テレビ局と強いつながり・関係性のあるテレビ制作会社も決して将来が明るいとは言えない。

 

テレビ制作会社に入るならば大手かテレビ局の子会社に

 上記の現状を踏まえた上で、あえてテレビ制作会社を希望するのならば、大手の制作会社はリスクが中でも少ないのではないでしょうか。大手の制作会社であれば、収益のポイントを分散させるためにインターネット動画に手を出したり、映画に手を出したりと、テレビだけではなくさまざまな映像コンテンツに乗り出しています。仮にテレビの収益が大きく落ち込んでも、その他の分野で収益を確保する努力をしているので、生き残っていける可能性はあります。

 

 テレビ局の完全子会社である関連の制作会社も、選択肢としては有力です。テレビ業界の収益が落ち込んでいるといっても、テレビ局は番組を作り続けなければ生き残れませんし、将来テレビが完全になくなるというのは考えにくいでしょう。という意味で制作会社は今後も一定数は必要になりますし、テレビ局の完全子会社であれば仕事は安定して受け続けられるので入社先としては魅力的な選択肢になります。

 

 ただ、大手のテレビ制作会社、テレビ局の完全子会社になると、今後は人余りの状況の中で競争倍率も高まっていくと予想されます。新卒の採用者は有名大学の出身者がほとんどですし、中途採用は実力者ぞろいのスタッフばかりです。業界未経験者であればアルバイトでもいいので入れてもらい、とにかく経験を積むといった自衛のための対策が必要でしょう。

 

  • 厳しい業界情勢の中で雇用を安定させてたいならば大手制作会社かキー局の子会社の制作会社が生き残りの可能性は高い。

 

本記事は2015/08/27の情報で、内容は制作プロダクションでの勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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