テレビ制作会社の年収相場・高年収の求人

業界:制作プロダクション

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 主にテレビ局の下請けとして、テレビ番組制作を行うテレビ制作会社。テレビ制作会社の数は多く、求人数も多く見られるなど転職がしやすいと言われていますが、年収相場や高年収の求人について、気になる方もいらっしゃるのではないでしょうか。

 

 この記事では「テレビ制作会社の年収相場」や「テレビ制作会社の高年収の求人」について詳しくご紹介していきます。テレビ制作会社に転職や就職をお考えの方はぜひご参考下さい。

 

 

テレビ制作会社の年収相場は?

 テレビ制作会社のスタッフの年収相場はそれほど高いとは言えません。テレビ局の社員と比べれば年収は半額程度となり、平均年収は400万円から500万円と言われています。

 

 例えば大手テレビ局(日本テレビ、TBS、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京)の社員になると、30代の平均年収が1000万円を超えてきますが、テレビ制作会社で1000万円を超えている社員は基本的に稀です。

 

(※参照:テレビ局の平均年収ランキング)

 

 もちろん、一部の売れっ子のディレクターやプロデューサーになると高年収に達しますし、テレビ局に勤務するスタッフ(年収1000万ほど)を超えるほどの場合もありますが、実際に働いている多くのテレビ制作会社のスタッフは、待遇的に恵まれているとは言いがたいです。

 

 

 また、下っ端のアシスタントディレクターの場合には、1年目で月収20万円前後、2年目で22万前後、3年目で24万前後といった月収が相場です。すぐにディレクターやプロデューサーになって高視聴率の番組を作り続けられるようになれば状況は変わってきますが、簡単な世界でもありません。下積みは最低でも3年から5年は必要です。テレビ制作会社には残業代も出ない会社が多い傾向にありますし、ボーナスが出ないテレビ制作会社も少なくありません。

 

参考私がADで新卒採用された時はだいたい月収15万から20万くらいでした

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 ただ、ボーナスがないテレビ制作会社でも、番組の企画を社内で公募しているケースがあり、その企画案が採用されて番組化されると、放送時間帯や制作費の規模に応じて臨時の報酬が与えられる場合もあります。単にアイデアを出すだけではなく、どこの局のどの時間帯に、どんなキャストで番組制作を行うかなど、しっかりと詰めた内容の企画を考えなければいけませんが、文字通り成果主義のボーナスが用意されているテレビ制作会社もあります

 

参考テレビ制作会社の年収についての質問と回答

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高年収が狙えるテレビ制作会社とは?

 

 前述した様に、テレビ局と比較すると高収入とは言いがたいテレビ制作会社ですが、平均年収以上を狙える会社も中には存在しています。例えば「テレビ局の100%子会社であるテレビ制作会社」、「有名番組を手がける大手のテレビ制作会社」、「テレビ制作部門を持つCM制作会社」、「テレビ制作部門を持つ芸能事務所」など、様々なタイプがあります。これらのテレビ制作会社は新卒での採用がメインとなりますが、中途採用であっても経験豊富で即戦力が可能であればチャンスは大いにあります。

 

高年収の事例(1)テレビ局の100%子会社であるテレビ制作会社

 NHKや民放のテレビ局、準テレビ局は自社でも番組を作っていますが、作りきれないテレビ番組は関連会社か子会社に仕事を振っています。子会社のテレビ制作会社は安定して仕事がありますし、親会社には到底及びませんが、働いているスタッフの年収も中小のテレビ制作会社よりは高い傾向にあります。会社や制作内容によっては勤務時間も安定しているケースも見受けられます。

 

 例えば、「NHKエデュケーショナル」や「NHKエンタープライズ」、「日テレアックスオン」、「共同テレビジョン」、「読売映像」、「テレビ東京制作」など、大手テレビ局の子会社であるテレビ制作会社はたくさんあります。

 

 

 公共放送であるNHKの子会社「NHKエデュケーショナル」は、NHK教育のテレビ番組などを手がけており、教育コンテンツ制作に強い専門性があります。キャリア採用(2018年度)のコンテンツプロデューサー職の場合、年収は30代で600万円というモデルケースがあります。また、新卒の定期採用の場合には、大卒などの条件が設けられていますが、キャリア採用の場合には学歴や年齢などの条件は設けられていません。

 

 同じくNHKの子会社である「NHKエンタープライズ」は、NHKのテレビ番組制作をはじめ、テレビ番組の版権管理や映画製作・テレビアニメ制作などを手がけています。また、韓国ドラマなど海外輸入ドラマにも強みがあり、映像ソフト販売も行っています。求人サイトによると年収は30代で600万円~800万円というケースもあり、新卒の定期採用の場合には大卒、大学院修士卒、大学院博士卒など学歴で年収が若干変わります。また、キャリア採用は募集されていないことも多く、中途採用は狭き門と言えるでしょう。「NHKエデュケーショナル」、「NHKエンタープライズ」どちらも、大手であることから年収は安定しており、採用人数は少なく倍率が高い傾向にあります。

 

 民放放送の子会社「日テレアックスオン」は、日テレグループの映像コンテンツを手がけています。求人サイトによると年収は30代の制作ディレクターで700万円と言うケースもあります。こちらも比較的高年収の傾向があり、前述のNHKの子会社も含めて、公共放送・民放放送共に、中小のテレビ制作会社と比較すると高年収というメリットはありますが、採用人数が少なく、定期的に求人が出ることもあまりないので、倍率が高いというデメリットがあります。

 

参考テレビ制作会社の選び方

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高年収の事例(2)大手テレビ制作会社

 テレビ局の子会社としてではなく、様々なテレビ局のテレビ番組を専門に作っている大手テレビ制作会社があります。例えば、独立系制作プロダクションのリーダー的存在である「テレビマンユニオン」や、有名番組などを手がける「ハウフルス」などが該当します。この手の大手は幾つもの制作部門を持ち、最近では映画なども手掛けている会社もあります。待遇的には小さな制作会社スタッフの倍近くもらっていることもあります。

 

高年収の事例(3)テレビ制作部門を持つ大手企業

 テレビ制作会社ではなくCM制作会社がテレビ制作部門を持っているケースもあります。例えば「東北新社」や「AOI Pro.」、「ティー・ワイ・オー博宣インターナショナル」のようなケースです。平均年収も高く、テレビの制作部門で働くスタッフもそれなりの待遇が期待できます。 テレビ番組だけではなく、インターネット番組やテレビCMなど、さまざまな映像表現に興味のある方には最適の選択肢となるでしょう。

 

 現在は、インターネットでも映像作品がたくさん流れるようになってきました。NETFLIXやamazonTV、HULUなどの人気がその象徴でしょう。そうした多彩な映像コンテンツのニーズに対して、芸能事務所が直制作部門を持ち、番組作りに乗り出すケースも出てきています。例えば「ホリプロ」や「よしもとクリエイティブ・エージェンシー」は、自社に映像制作部門を持っています。本業にしっかりと収益があるため、制作スタッフの給料も安定する傾向があります。

 

上場しているテレビ制作会社の年収相場は?

 上場企業には有価証券報告書の公開義務があり、その中に社員の平均年収の項目があります。テレビ制作会社の多くは非上場ではありますが上場している制作会社の平均年収をチェックすることは1つの目安になるでしょう。下記の「制作プロダクションの平均年収ランキング」では、上場企業限定にはなりますが、平均年収の多いテレビ制作会社をランキング形式にまとめています。

 

 

 1位の「イマジカ・ロボット ホールディングス」は、ホールディングス体制で映像制作の企画・制作から流通まで一貫して行っていることが強みであり、デジタルシネマ関連サービスでは国内業界一とも言われています。平均年収は855万円(2016年3月決算)にも上り、高年収と言えるでしょう。

 

 続いて2位の「AOI Pro.」は、大手CM制作会社としておなじみ。テレビCMの企画・制作を主力とし、テレビ番組や映画、Webムービー、MVなどの実績があります。平均年収は701万円(2016年3月決算)というデータが出ています。

 

 最後に3位の「東北新社」も、CMなどを数多く手がけており、テレビドラマ、映画、プロモーション、WEBなど、あらゆる映像制作の実績を持ち、平均は609万円(2016年3月決算)というデータがあります。

 

 大手テレビ制作会社の場合、新卒採用が主だったり内定は有名大に偏る場合もありますが、中途採用の求人が出ているケースもありますので、実績さえあればチャンスはあるでしょう。

 

参考大手のテレビ制作会社の求人

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本記事は2018/05/21の情報で、内容は制作プロダクションでの勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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