広報担当者が抱える悩み
広報担当をしていると広報担当者ならではの苦労や悩みが出てきます。自社の経営者に広報を理解されないといった広報マインドに関わること、メディアカバレッジが最近減ってきているといった実務的なこと、広報担当者ならではの記者からのプレッシャーにどう対処するかなど、悩みは様々です。
中でも広報担当者がもつ悩みで多いのは、自社の製品やサービスがメディアに取り上げられないということです。これは、社内から広報がされていないとか、もう少し広報のサポートが得られれば営業も楽といった声に後押しをされて、社内で広報が矢面に立つ場合が多いからです。
このような状況に対する悩みや打開策は、広報として、自社の製品をストレートに表現する記事や情報番組だけではなく、違った角度でメディアカバレッジを実現できる可能性を探る必要があります。昨今ではソーシャルメディアの利用なども「違った角度」の1つかもしれません。
またニュースは季節に合わせたネタを探していたりします。直接のニュースではなく、いくつかある製品のひとつとしての露出など、広報は柔軟なマインドでいかに製品やサービスを露出できるかを考えるだけで可能性は広がります。このように視点を少し変えるだけで成功する場合もあるので、広報担当者には柔軟なマインドで大局を見ることで、悩みがチャンスに変わる可能性が高いことを理解しましょう。
記者との関係性も悩みに繋がる
広報担当者の中には、記者からの要望には100%応えなければいけないと強迫観念のように思っている方も少なからずいるでしょう。広報は、確かにステークホルダーである記者を大切に扱うことが必要ですが、すべて言いなりになる必要はありません。言えないことは言えないとハッキリ言うことが記者との関係で信頼を構築するすべであり、記者もすべての回答を広報担当者から引き出せるとは思っていません。広報は、対外的な情報に責任がある職種であるので、言えないことは言えないとハッキリ言える勇気を持つことが必要です。
広報担当者として、一番困るのは、ネガティブな情報や未公表の情報を記者が持っている場合です。その場合、言えることと言えないことを明確にし、どうしても記者が納得しないのなら、一般論で説明することもテクニックとしては必要です。また、今は言えないが、明日や近いうちに話せる状態なのであれば、状況を正確に伝えて理解してもらうのも一つの方法です。
社内で孤立しない広報になるためには
情報を扱う広報の場合、重要となるのは「社内の理解」です。経営者をはじめ他部門とのネットワークや信頼関係を構築するのは非常に重要です。これは、社内で広報に必要な情報を収集するためだけではなく、営業や他部門で必要な広報のサポートを実際に聞くことが戦略上でも有意義なためでもあります。
広報は、対外的な情報を一手に引き受けますが、他部門との温度感など日々のコミュニケーションを通じて入手することで効果的な広報活動ができます。孤立せず、社内の要望と対外的に発信するメッセージに齟齬が生じないように信頼を勝ち取ることが広報としての苦労や悩みをプラスに変える近道です。
本記事は2017/03/22の情報で、内容は広報としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。