理学療法士の転勤・異動

職業:理学療法士

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Senior female hand held by compassionate nurse

 

理学療法士に原則として転勤は少ない

 理学療法士が働いている職場は病院や施設が多いですが、そのほとんどで大きな転勤や異動はありません。しかし、就職先が公立病院・施設、一般企業の場合は転勤もあり得ます。

 

 例えば、都道府県立の病院・施設では、大きな区分として「地方公務員」として働きます。よって、都道府県内の病院や施設間での転勤は十分あり得ます。区立、市立病院においても同様です。地方公務員の試験に合格したうえでの就職ですので、自分の希望とは違った分野での業務も考えられます。公立関係を希望する場合は、その点はきちんと理解した上で就職・転職をしましょう。

 

グループ内や部門別での異動がありえる

 理学療法士の異動事情は、勤務先の経営幅によって異なってきます。医療法人などは、病院でも「入院部門」「外来部門」「老人保健施設」「訪問看護ステーション」での異動などがありえます。医療法人によっては、同時に複数の病院を経営している場合があり、その際は同医療法人内での病院異動もあります。

 

 また、大学病院ではリハビリテーション部門でも、内部で「整形外科グループ」「中枢疾患グループ」「内部障害疾患グループ」「呼吸器グループ」などに分かれているところもあり、そういった場合は2~3年ごとにローテーションで各グループを回る場合があります。

 

 大学病院は専門性を前面に押し出しているところも多く、「整形外科」でも、またその内部で「頸部・上肢班」「股関節班」「膝関節班」「下腿・足関節班」と細分化されており、その中でもまた異動もあります。専門性がある分、異動になった際は戸惑いもあり、改めて勉強をしなくてはならないことも多いです。

 

 行政関係の役所に勤務した場合も、課の異動があります。例えば、福祉課から保険課などです。理学療法士の場合は、そういった小さな異動はありますので、その点はきちんと理解していたほうが良いでしょう。

 

転勤・異動はスキルアップのチャンス

 誰しも、慣れ親しんだところからの転勤や異動は、戸惑い悩むこともあるでしょう。しかし、違う部署に異動することは、新たに違うことにチャレンジし勉強するチャンスでもあります。理学療法士は「生涯学習」が基本です。転勤や異動をネガティブに捉えるのではなく、自分のスキルアップが出来るものであると考えましょう。

本記事は2017/02/27の情報で、内容は理学療法士としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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