理学療法士の転職と年齢

職業:理学療法士

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Senior female hand held by compassionate nurse

 

 理学療法士が転職を考えるうえで、年齢条件を気にする方も多くいます。しかし、理学療法士などの医療専門職においては「年齢」よりも「経験年数」を考慮される場合が多くなっています。経験者の転職はほとんどの場合で経験加算があり、新卒者の就職よりも給与が高めに設定してあります。しかし一方で、その分多くの仕事量があることも十分に考えられます。自分のキャパシティーをきちんと理解しておくことも大切です。

 

一般病院への転職の場合

 理学療法士の一般病院への転職の場合は、特に年齢を気にすることはありません。しかし、養成校の新卒の学生さんが就職を考える第一候補であるため、給与等を考慮すると、同じ理学療法士なら低めの給与で就業可能な新人さんを採用する場合もあります。

 

 病院への転職の際は経験を重視されるので、自分のアピールポイントは的確に把握しておく必要があります。具体的には、「前職ではどのような内容の仕事をしていたか」「後輩の育成やマネジメントは出来るのか」などです。その点を上手にアピールすることで、採用される確率もアップします。

 

 しかし、公立病院においては経験よりも公務員として年齢が第一条件になってくるので、採用に年齢制限が設定されているか確認が必要です。

 

 介護保険施設への転職の場合

 一般病院への転職と同様に、年齢を条件に入れている施設は少ないです。介護保険制度導入により、介護保険分野への興味や経験を重視される場合が多くなっています。介護保険施設では(多くは老人保健施設が就職先になることが多いのですが)、入所の方のみのリハビリではなく、デイケア(通所リハビリ)での対応も求められるため、理学療法士としての経験だけはなく、プラスアルファとして今までの仕事の経験内容やマネジメント業務に携わっていたかなどもポイントになります。

 

 養成校への転職の場合

 理学療法士養成校への転職は、「臨床経験3年以上」が条件になっています。3年以上の経験があって初めて教員への転職が可能になります。よって、年齢で就職が決定されることはありません。

 

 養成校ではまず、教務・講師といった形での採用になることが多いです。その後、大学院を修了し、修士課程⇒論文が認められ博士になっていきます。現在、理学療法士養成大学では、教授になっている方はほとんどが博士過程を修了しているため、自分自身のスキルアップにもつながる転職にすることも可能です。

 

 行政や一般企業への転職の場合

 国公立の病院や施設では、年齢制限がある場合が多いです。しかし、内容によっては年齢不問の場合もあります。例えば、新しく事業を始めるにあたっては、新卒よりも経験者を求めていることもあるため、何の目的で求人をしているのかの把握が大切です。

 

 一般企業では(全くの別分野への転職は別にして)、理学療法士としての転職はかなりの割合で経験者を求める企業が多いです。特に、医療機器の開発に携わるような企業では、「経験者=知識が豊富」といった捉え方をしているところも多いため、臨床経験だけではなく机上の知識や交渉力を求められることもあります。

本記事は2017/02/22の情報で、内容は理学療法士としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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