福利厚生が良い百貨店の求人

業界:百貨店(デパート)

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基本的な福利厚生は揃っている

 百貨店はどの企業もだいたいは各種社会保険完備(健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金)で、子育て支援のための育休産休は揃っています。世間が休みの間が繁忙期の為、その分を様々な休暇で補っています。スキルアップの為の教育、自推での立候補異動制度などもあります。

 

 百貨店の福利厚生は、特異なものや業界独自の変わった休暇などはあまり見かけませんが、業界全体としても厚めの傾向です。理由としては、以下のような背景が考えられます。

 

  • 育休産休制度:女性が沢山働いているので、制度を充実させないと、人材の流出につながる。
  • 有給休暇:お盆や年末年始など一般的に休みである時期に働いているので、他での休暇を充実させないと、従業員が満足しない。
  • スキルアップ制度:百貨店はアイテムが多種多様であり、人によって何を必要とするが大きく変わってくる。幅広くスキルアップの道を用意して成長してもらう必要がある。

 

 ただ、これら丸々全てを、何もせずとも享受できるわけではありません。人事や上司に任せきりにせず、自分でもよく調査し、業務に滞りの無いように取得する工夫が必要です。福利厚生、特に有給休暇は従業員の権利ですが、きちんとその規則を理解し取得しましょう。第一に規則を守り、出来る限り担当部署内で情報共有の元、福利厚生を受けていくのが理想の形です。

 

求人による福利厚生の違い

 福利厚生の違いは、「企業間での違い」と「雇用条件での違い」に分けられます。この2つの違いしか差異が出ない業界です。他の要素、例えば「営業成績で福利厚生のランクが違う」「同じ条件の雇用なのに、部署間で差が出る」といったことは発生しにくいです。

 

  • 企業間での違い

 同じ「販売職の契約社員」だったとしてもA社の福利厚生とB社の福利厚生では、違いがあるといった具合です。最近では、企業ごとにさまざまな雇用形態を設けています。名前が同じ「販売職」でも、企業によって求められることや与えられることが変わる場合もあります。求職活動の際に、福利厚生を含む雇用条件などを明確に洗い出して、比較して検討するのが有効な手段です。

 

  • 雇用条件での違い

 正社員・契約社員・パートの間で、有給休暇の日数に差がある、能力開発講座を受ける資格の有無がある、などの点が挙げられます。ただ基本的な福利厚生はどの立場でも受けられることが多いです。契約社員は社割が使えないというような事はありません。ただし付与される割引回数が低い等はあります。

 

福利厚生の種類

 以下は、福利厚生の「一例」としてご参考ください。企業によって日数や種類など細かい差がありますので、完全なる共通項ではありません。

 

  • 育休・産休

 百貨店は沢山の女性が活躍していることもあり、産休育休の消化率は100%やそれに近い数字を出しています。区切りとして多いのは「育休が1歳まで」「時短勤務が小学校に上がる年の○月まで」などです。また、女性だけでなく、男性の育休取得率も少しずつですが上がっています。出産時に立ち会うための、分娩休暇なるものも用意されている場合もあります。

 

  • 長期休暇

 世間の長期休暇が百貨店の繁忙期である代わりに、半年の間に10~14日の休みを取ることが出来る企業が多く存在します。この2週間ほどの休暇の取り方は、配属部署にもよりますが、大方3か月に1度、半分(5~7)×2、という形で取るパターンが大半を占めます。とはいえ、1度に全て消化するパターンもあるので、配属部署での周りとの相談次第です。

 

 申請方法ですが、1か月前あたりに上司へ報告をして、休み希望を加味しながらシフトを組んでもらう方法が一般的です。なので、突発的な休み申請は通らない(通っても良い顔をされない)場合があります。

 

  • 有給休暇

 慶弔休暇の他、誕生日休暇(誕生日の該当する月に1度の休暇)、マイチョイス休暇(名前に差異あり)などが主な休暇です。その他ユニークな休暇としては、某T社が、スクールイベント休暇・ボランティア休暇制度という休暇を設けています。

 

  • 社割

 百貨店所属の、主に正社員・契約社員が受けられる福利厚生です。商品によりますが、10%引きが相場で、5~20%引きを受けられます。社割使用対象者は本人とその家族も可能な場合もあります。領収書発行不可で現金払いのみとしている企業が多いようです。

 

  • 能力開発制度

 主に人事課発信で、資格取得やスキルアップのための通信講座等の案内があります。ペン習字やビジネスマナーから、販売士・簿記等の資格が取得できる講座まで様々な分野の能力開発が可能です。ただ全額補償は少なく、資格取得後に講座料の半額を返金や、受講料30%~50%引きという形が多いようです。

 

福利厚生に何を求めるのか

 百貨店業界の福利厚生は、どの企業も似ています。その中でも、どういった点を優先して福利厚生にとして受けたいのかが大切です。有給休暇が少しでも多いところがいいのか、能力開発が優れている企業がいいのか、ライフワークに沿った休暇を用意している企業を選ぶのか、人によって、または価値観によって、優先したい項目は変わってきます。

 

 自分はどれだけ働いて、どれだけの福利厚生を得たいのかを考えて企業を選ぶのも大切です。また、福利厚生のどの点が手厚いかで、その企業が従業員に与えていきたい点もくみ取ることも可能です。

 

本記事は2017/01/17の情報で、内容は百貨店(デパート)での勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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