退職後の転職活動で気を付けておきたいこと

ライター:永見昌彦

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 前回の記事にて「在職中の転職活動で気を付けておきたいこと」について記載いたしました。

 

 今回は、それとは反対の状況である、何らかの事情で退職後に転職活動を行うことになった時にどういう点に気をつけた方がスムーズに転職活動ができるのか、ということについて解説したいと思います。

 

(1)退職後に転職活動を行う理由を明確にしておく

 一度退職してから転職活動を行うことに対して、全く気にしない企業もあれば、職務経歴にブランクがあることを認めない、あるいはポジティブにとらえない企業もあります。「在職中に何か問題があったから、まずは辞めたのか」と推察されることが全く無いとはいえません。

 

 面接を受けようとしている企業がどちらなのかは、転職エージェントなどから情報を得ることができるかもしれません。ただ、いずれにせよ、「なぜ退職をしてから転職活動を行うことにしたのか」ということは、面接で聞かれないにしてもご自身の中で明確にしておいたほうがよいでしょう。

 

 退職後に転職活動を行う場合は、出張が多いため平日に面接を受ける時間が物理的に取ることができなかった、ご家族の介護や育児などの事情でどうしても就業できる環境ではなかった、体調を崩していたので療養をしていた、といった個別の「致し方ない事情」というのがある場合も多いです。そのような背景は何だったのかといったことや、それに対して現在はどう対処・解決されたのかといったことを、ご自身の言葉で話せるようにしておいた方が安心でしょう。

 

 企業の面接担当者も、その理由が納得できるものであれば、必要以上にあれこれと質問することもないでしょう。少なくとも、企業の面接に呼ばれたということは、そこまで話を聞こうという意思はあるはずなので、きちんと事情や理由を話して、企業(面接担当者)が持っている懸念要素を払拭できるよう心がけましょう。

 

(2)時間的な優位性を認識して転職活動に臨む

 在籍中に転職活動を行う場合、現職の業務などの関係で、どうしても時間が制約されるため、同時に応募できる企業数も自ずと限られてきます。しかし、退職してから転職活動を行うと、在籍しながらよりも多くの時間を転職活動に割くことができます。また、面接を行う企業が希望する日程や時間帯に、面接時間を設定することも容易となるため、選考そのもののスピードも速くなる可能性も高くなります。

 

 そういった状況をふまえると、この企業は興味ある!と思ったところは、できる限り応募した方がよいでしょう。もちろん、とくかく応募すればよいというわけではありません。各企業をしっかりリサーチする時間を十分確保して、企業分析をしっかり行うことを前提として、面接に臨むことができるのは大きなメリットと言えるでしょう。

 

(3)いつまでに、何を優先して転職するのかといった基準を持つ

 在籍しながらの転職の場合、退職する前には次の転職先を決めたいといった明確な目標を持つ(持たざるを得ない?)方が多いです。一方、既に退職された状態だと、転職活動をいつまでに終わらせるといった具体的な目標を持って動いていかないと、時間もあるからあわてなくても・・・という気持ちに流され、自己管理も甘くなり転職活動をダラダラと継続してしまう傾向があります。

 

 退職してから転職活動を行う場合、内定が出るとすぐに入社することを希望されることが多いでしょう。時間に比較的余裕があるので多くの企業にアプローチすることができるとはいえ、その企業の内定を受諾するのかどうかを検討できる期間はそれほど長くないと想定しておいたほうが間違いないです。そのため、在職中の転職活動を行うときと同じように、自分が何を重要視して転職する企業を決めているのか、という「軸」を事前に明確にしておき、それに即した判断をするようにしたほうがよいでしょう。

 

今回の記事のまとめ

 転職活動を行う場合、経済的・精神的なプレッシャーを受けにくいことを考慮すると、できる限り現職に在籍したまま行う方がよいでしょう。ただ、どうしてもそれが難しい状況の場合、退職してから転職活動を行うことになります。その際に留意した方がよい点を今回いくつか記載しました。

 

 両者の間をとるような形で、転職先が決定する前に在籍中の会社に「退職する意思」や「退職日」を伝えて、「退路を断った」状況で転職活動を行う方もいらっしゃいます。この場合、在籍しながら行う転職活動と退職後に行う転職活動の両方のデメリットが発生するかもしれないことを考慮しておいた方がよいでしょう。在籍している以上、現行業務は遂行する必要があるので転職活動にあてる時間は限られる一方で、退職するという意思は撤回できない、あるいは退職日が確定しているため、精神的なプレッシャーは大きくなることが予想できるためです。

 

 今回も最後までお読み頂きありがとうございました。次回のコラムもご期待ください。

 

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ライター

永見昌彦外資系転職にも精通した人事歴20年の人事専門家

「人事キャリア20年のプロが語る、転職前に必読のはなし」シリーズ

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のべ1300名に対する中途採用社員向け新人研修のファシリテーターを担当し、人事情報システムにも精通したフリーランス人事。外資系ソフトウエアベンダーおよびコンサルティングファームで人事コンサルタントとして勤務した後、事業会社(ラグジュアリーブランド持株会社)で人事企画マネジャーとして人材開発・人事システム・人事企画を兼務。事業会社、コンサルティングファームの両面から人事に20年たずさわった経験を活かして、2016年に独立。専門性が要求される業務があったとしてもフルタイムで雇うほどのボリュームではない、あるいは担当者が不足していても社員を雇うことが難しいといった法人を対象に、人事全般のプランニング・コンサルティング・実務にたずさわっている。また、個人に対してブレストパートナーとして、プロジェクト策定や課題解決策検討のための個別コンサルティングも行っている。

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