転職時に聞いて欲しい「逆質問」はこの3つ!

ライター:永見昌彦

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 転職時は内定するまでに何回か面接を受けることになります。その際に、面接官から聞かれたことに対して答えるだけではなく、候補者側から質問をする機会が与えられることが多いです。いわゆる「逆質問」というものです。

 

 面接中に出た内容で、もう少し掘り下げたい事があれば改めて伺うのもよいと思いますが、それ以外に「自分にとって気になること」や「その会社の実情」をどのようにして聞けばよいのか迷っている方もいらっしゃるかもしれません。候補者にとって、面接官はその会社の看板を背負った「代表」であり、自分の次の職場として適切かどうかを判断するための重要な情報源でもあります。

 

 そこで今回は、転職候補としている会社の環境や、面接官の会社に対するエンゲージメントを掌握しつつ、今後の判断材料を得るための逆質問とはどんなものか、ということについて解説したいと思います。あくまで一例ではありますが「転職時に聞いて欲しい逆質問」ということで3つご紹介します。

 

(1)残業時間という単語を使わずに残業時間を知る

 いわゆる「ノー残業デー」を設けている企業も増えつつあり、そもそも残業を禁止(廃止)する動きも出てきています。企業全体で「働き方の改革」は進みつつある土壌ができつつあるとはいえ、現時点ではどのくらいの残業が発生しているのかといった実際の状況は掌握しておきたいところです。その際に、

 

  • 「御社の残業時間数はどのくらいでしょうか?」

 とストレートに質問することによって、候補者に悪い印象を感じる面接官もいる可能性があります。そこで、少しだけ質問の方角を変えて聞いてみると、面接官から適切な情報を引き出すことができます。例えばこのような感じです。

 

  • 「平日夜に英会話レッスンに通っているのですが、今後も継続したいと思っています。何時くらいに退勤されている方が多いですか?」

 この質問に対する面接官の回答が「19時前後の人が多いですかね」で、就業規則で定時が9時30分~18時となっていた場合は、1時間(19時-18時)×営業日数(20日と仮定)=約20時間くらいと想像できます。複数面接を行っている場合は、その度に聞けば、おおよその実情は掌握できるでしょう。

 

(2)自社の自慢できる点を語ってもらう

 これは、私が面接される側だったときに必ず聞いていました。

 

  • 「御社の自慢できる点はどんな点ですか?」

 少なくともその会社に興味をもっていて、今後入るかもしれない人(候補者)から、自社の長所・自慢できる点を話せと言われて気分を害する人はほとんどいないでしょうし、これによって会社に対する面接官のエンゲージメントもわかるかもしれません。また、自身では気づかなかったその会社の素晴らしい点を教示していただくことにもなり、入社に対する思いもますます強くなるでしょう。

 

 その一方で、自社のWebサイトに書いてあるような一般的な内容を回答するだけだった、または、面接官が回答するのに明らかに戸惑っている場合があります。こういった時は、その面接官は自社に対する「思い入れ」がそれほど無いか、面接される側の評価が低く「そこまでのことは伝えたくない」と思っている可能性があります。これをどう解釈するのかは、この質問だけではなく面接全体のやり取りをふまえて検討した方がよいでしょう。

 

(3)社内で評判がよい方のイメージを把握する

 面接官と同じ部門内の方であっても構いませんが、部門を越えて「評判がよい人」というのは、必ず存在しているはずです。

 

  • 「社内で評判がよい方はどんな方でしょうか?」

 という質問によって、その会社で受け入れられている行動特性と自分自身がマッチするのかどうかを推察することはできるでしょう。例えば、以下のような回答が返ってきたとしましょう。

 

  • 「店舗の売り上げに関係なく、その人だけは常に前年比を上回る売り上げをあげている人は一目置かれている」

 そういった場合は、過程よりも結果重視の傾向が強い会社なのかもしれません。また、

 

  • 「周囲をうまくまきこんで業務を推進している人」

 というように、どんな会社でも間違いなく「評判が高い人」に相当する「一般的」な回答が返ってきた場合は、具体的な誰かを思い浮かべて回答しているのではなく、単なる一般論を言っているだけなので参考にはならないかもしれません。

 

今回の記事のまとめ

 ここにあげた質問は一例です。「逆質問」は時に重要な情報を引き出すのに一役買ってくれるものですが、面接官からの質問の中で既にこういった情報が得られているにも関わらず改めて候補者から質問をすると却って印象が悪くなるので、留意しましょう。

 

 面接官は面接を行う役割を担っているだけではなく、候補者にとってはその会社の「代表」です。そのため人事によって「面接者研修」等を行い、適切な質問の仕方や、候補者からの回答をさらに掘り下げて候補者の行動特性を知るための手法をマスターさせてから面接に臨んでいる会社も増えています。

 

 面接では会社へのエンゲージメントが比較的高い方が面接官を担当されることが多いため、そういった方々からうまく会社の「実情」を引き出して、自分との相性を判断する材料を得るようにしましょう。

 

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ライター

永見昌彦外資系転職にも精通した人事歴20年の人事専門家

「人事キャリア20年のプロが語る、転職前に必読のはなし」シリーズ

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のべ1300名に対する中途採用社員向け新人研修のファシリテーターを担当し、人事情報システムにも精通したフリーランス人事。外資系ソフトウエアベンダーおよびコンサルティングファームで人事コンサルタントとして勤務した後、事業会社(ラグジュアリーブランド持株会社)で人事企画マネジャーとして人材開発・人事システム・人事企画を兼務。事業会社、コンサルティングファームの両面から人事に20年たずさわった経験を活かして、2016年に独立。専門性が要求される業務があったとしてもフルタイムで雇うほどのボリュームではない、あるいは担当者が不足していても社員を雇うことが難しいといった法人を対象に、人事全般のプランニング・コンサルティング・実務にたずさわっている。また、個人に対してブレストパートナーとして、プロジェクト策定や課題解決策検討のための個別コンサルティングも行っている。

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