転職を検討すべきタイミングとは?

ライター:永見昌彦

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 転職ステーションの専門家コラムでは、私に限らず何名かの専門家の方々が転職に際して考えるべき・対応すべきことや、面接での自身のアピール方法などについて様々な角度から取り扱っています。

 

 転職予定者の方が、転職エージェントにコンタクトを取ってお会いする、あるいは実際に企業に応募して面接を受けるというのは、「転職の意思を固めている」か、少なくとも「転職を前向きに検討している」状況でしょう。その一方で、長期間同じ会社で勤務しているのでどのタイミングで転職をするのか判断しにくい、あるいは本当は転職すべき状態ではないのに転職しようとしているのではないかと不安を感じている方もいらっしゃるかもしれません。

 

 そこで今回は、転職を検討すべきタイミングとはそもそもどういう時・状況なのか」という点について、私見を記載致します。会社で働くことが目的ではなく、仕事を通してどんなキャリアを形成するのか、そのためにはどんな会社で働くのが適切かを考えるきっかけにして頂きたいと思います。

 

(1)希望している部署・職種にアサインされる見通しが無い

 例えば、経理部門に異動したいと思い何度も異動希望などを出しており、さらにそれに見合った能力を身につけている(例:簿記2級程度の知識があるなど)にも関わらず、異動希望が通らないばかりか、欠員を社外から補充しているといった場合は「転職をすべきタイミング」に該当します。元々は人事のスペシャリストとして採用されたのに、ヘッドカウントの関係などで別部門に異動になってしまい、(人事部門に)戻される予定が全く見えないといった状況なども当てはまるでしょう。

 

 ただ、もしかしたら「自分で掌握・認識している能力」と「会社が期待・判断している能力」には違いがあるかもしれません。しかし、自分のキャリアを作り上げるのは、自分自身が主体的であるべきで、会社がお膳立てしてくれるものではありません。在籍している会社で最善の行動を取る必要はあると思いますが、それでも如何ともしがたい場合は、社外にチャンスを求めてもよいでしょう。

 

(2)業務上不適切な指示・指導をされ続ける

 社内環境が著しく不健康な状況で、かつ個人レベルでは解決するには時間がかかりそうな場合、思い切って環境を変えるという方法もあるでしょう。例えば以下のようなケースが当てはまります。

 

  • 初めてたずさわる業務について上司にアドバイスを求めたにも関わらず、「最初から他人に頼ろうという姿勢は好ましくない」と的外れなことを言って手を全く貸そうともしない
  • 残業手当が支給対象外のマネジャーであるため、上司(シニアマネージャー)から、部下(スタッフ)の仕事を肩代わりすることで部下の残業時間数を減らすよう強要される
  • 自分の上司が上層部の動向のみに着目し、自分が業績をあげるための「コマ」として部下のことを扱い、人材育成には全く無頓着である
  • 上記のような「指示・指導」に対して、上司の上司や人事部門など然るべきところに相談しても、一向に善処されない

 

 もちろん、社内のそういった状況を改善するために行動を取ることも解決策の一つです。しかし、それにどれだけの期間が必要で、かつ労力がどのくらいかかるのかということは考慮にいれた上で、判断すべきでしょう。

 

(3)企業から何らかのコンタクトが来た

 自分の職務経歴などを掲載している転職Webサイトや、Linked InといったSNSを通じて企業の採用部門から直接ポジションのオファーや面接の打診などがあるかもしれません。こういった場合、少なくとも職務経歴などは他社でも通用する何かを有していると認められていると判断できます。

 

 現職(社)にてキャリアを積んでいくつもりであれば、その時点で断ればよいでしょう。しかし、どういう会社・ポジションなのか興味があるので話を聞いてみたい、今までにあげた上記(1)~(2)に該当するあるいは何か思い当たる時は、時間を作って面接を受けてみてもよいでしょう。それをきっかけに、転職する意思が固まるかもしれないし、あるいは、隣の芝生は青く見えただけで現職(社)にとどまっていた方が良いと判断できるかもしれません。

 

 面接段階では、転職の意思が確定していなくても全く支障はありません。企業側も、採用するかどうかは面談をした上で判断します。候補者側も同じ立場であるということは認識しておきましょう。

 

今回の記事のまとめ

 どういう時に転職という選択肢を検討すればよいのかということを、実経験もふまえて記載しました。自分の思い通りにならないからすぐに転職活動をする、というのでは単なる「ジョブホッパー」に過ぎず、何のキャリアも形成されません。

 

 しかし、自分ができるだけのことを行ったけど改善できなかった、または、一人の力では何ともしようが無いといった状況に陥った時に、自らの環境を変え自分のキャリアをえがくための方法としての転職は有意義なものになるでしょう。

 

 そもそも、転職とはどういう時に検討すべきかのか?と考えた時の参考にして頂ければと思います。

 

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ライター

永見昌彦外資系転職にも精通した人事歴20年の人事専門家

「人事キャリア20年のプロが語る、転職前に必読のはなし」シリーズ

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のべ1300名に対する中途採用社員向け新人研修のファシリテーターを担当し、人事情報システムにも精通したフリーランス人事。外資系ソフトウエアベンダーおよびコンサルティングファームで人事コンサルタントとして勤務した後、事業会社(ラグジュアリーブランド持株会社)で人事企画マネジャーとして人材開発・人事システム・人事企画を兼務。事業会社、コンサルティングファームの両面から人事に20年たずさわった経験を活かして、2016年に独立。専門性が要求される業務があったとしてもフルタイムで雇うほどのボリュームではない、あるいは担当者が不足していても社員を雇うことが難しいといった法人を対象に、人事全般のプランニング・コンサルティング・実務にたずさわっている。また、個人に対してブレストパートナーとして、プロジェクト策定や課題解決策検討のための個別コンサルティングも行っている。

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