新聞記者に転職希望、中途採用で海外支社への配属の可能性は?94view

大学卒業後、製薬メーカーに10年ほど勤務しました。かねてより新聞記者やテレビ局などマスコミ業界への関心が強く、経験を生かして医療分野の取材ができる新聞記者になりたいと考えています。
同時に、アジア2カ国の営業拠点で勤務した経験があるため、海外での取材活動に強く憧れています。
中途採用の記者でも海外の支社や支局に配属してもらうことはできるのでしょうか。

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1件の回答

  1. brunetta_142 2017/06/05 14:37

    比較的大きい地方紙で記者をしています。海外いいですね。自分も若い頃に希望したことがありました。残念ながら叶いませんでしたし、この先叶う可能性もないですけどね。

    さて、海外への配属の可能性ですが、他の部署と同様で希望すれば絶対に行けるとも、可能性ゼロとも言えないのが実態です。本人の希望と能力、そのときの人事政策のタイミングで決まるのです。なんだか通り一遍の答えですみません。

    海外支社や海外支局の有無や数は、新聞社の規模によってさまざまです。東京に本社がある全国紙であれば30カ所くらいあるでしょうか。アジアや欧米が多いのですが、アフリカや南米に置いてる会社もありますね。地方紙でも東海地方を拠点にしている中日新聞や北海道でトップの占有率を誇る北海道新聞といった、いわゆるブロック紙という規模になると、6~10カ所程度の海外支局を持っています。
    もちろん、海外のニュースは共同通信、時事通信の両通信社を通じて地方紙は配信を受けられますが、それでも海外に拠点を置くのには二つの理由があります。一つはその新聞社の特性と海外拠点がマッチする場合。北海道新聞であればロシアや中国など地理的、経済的に結びつきの強い国に取材網を置きたいと思うのは当然でしょう。実際、ユジノサハリンスクや北京に支局を開設しています。
    もう一つは記者育成の一環です。たとえば将来にわたりアメリカ政治の専門家として活動するのではなく、いずれは日本に戻り所属する記者活動を行います。視野の広さや、違った文化に接することによる記者としての成長の場とも考えられています。もっとも、最近はそのためだけに莫大な経費のかかる海外支局を置いておくのは大変で、地方紙では支局を閉鎖する動きもあります。
    全国紙の場合、ニューヨークやロンドン、北京などは複数の記者が勤務していますが、アフリカなどは1人というのが普通。日本から遠く離れたところで普段は会社からもほっとかれるような場所なので、よく言えば自由気まま、悪く言うと生活のすべてと仕事のすべてを1人で(支局によっては現地採用の助手を置いてるところもあります)やらないといけません。20年くらい前までは、海外への赴任手当がどこの会社も手厚く、「数年海外勤務をすると家が建つ」と言われました。もちろん、昨今はそんなことはまったくありません。手当はありますが、基本は日本と同じ給与体系です。

    さて、現実に海外支局を希望する場合ですが、さまざまな条件をクリアしないといけません。中途入社の場合、まず年齢と記者としてのキャリアです。新卒で入った記者が海外を希望し続けた場合でも、実現するまで10年はかかります。記者としてさまざまなキャリアを積んで、希望と会社の見立てが合致した場合に実現するのです。そうすると、例えば30歳で中途入社してキャリアを積むと、新卒とは違いますから5年程度で会社が判断したとして35歳。この年齢なら可能性はありますが、チャンスは1回程度だと思っていいでしょう。
    新聞記者は一定のキャリアを積んだら、その後はなんとなく政治畑、経済畑と進む道が決まってきます。そこで国際畑となれば海外にいけるチャンスは広がりますが、そういう流れに立てず、入社してから本人の希望とは関係なく違うジャンルで取材活動が続く場合もありますので、それだと正直厳しいでしょう。ですから面接で話したり、履歴書に書く時点から海外志望をアピールし、同時に「どうしてこの会社で海外なのか」という部分を明確にしておくことが大事です。中日新聞を受験して、拠点のある愛知県のために働くというより、単純に「ニューヨークで働きたい」と言ったところで仕方がないのはおわかりですね。中日新聞に入って、かつ海外で自分がなにをして、結果的にそれは地域のためにもなるというストーリーを作れるかどうかですね。

    拠点の数は全国紙の方が地方紙より多いのは当然ですが、その分社員数や希望者も多いわけです。社員数に対する海外支局員の数を計算すると地方紙の方が、数字上の可能性は高いかもしれません。
    ちなみに語学の出来不出来は不問です。アフリカの場合、そもそもスワヒリ語やアフリカーンス語ができるひとは少ないでしょう。欧米は英語ですが、昨今英語を使いこなせる記者は珍しくありませんのでプラス材料にはそれほどなりません。私の会社の場合ですが、海外勤務の場合は通常の人事異動とは違って、1年程度前に「内々内示」のような形で決まります。期間を十分に用意することで、その間に語学を磨いたり、何かとお世話になる外務省への取材を重ねてパイプを作ったりするのです。
    いずれにしても絶対海外に行ける方法はありません。アピールし続けると同時に「こいつなら海外いかせてもいいのではないか」と周囲に思わせるような仕事ぶりを発揮するしかありません。頑張ってください。

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