人材業界でよくあるトラブルとは?369view

この度、まったくの異業界から人材業界への転職をする予定です。
事前の勉強として『人材業界のあるある』を調べているのですが、その中の一つとして人材業界でよくあるトラブルについて教えて頂きたいです。
どのような時に起こるものなのかなど何でも構いませんので、ご回答をお願いいたします。

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回答

4件の回答

  1. 55shorthair 2015/11/04 0:12

    退職時に返金する制度があるのですが、それに関するトラブルがそれなりにある様に思いますね。
    人材業界は手数料で利益を得ていることはご存知かと思いますが、契約時に返金に関する取り決めも行っています。多くの場合、入社後一か月と三か月までの間に退職した場合、手数料の何割かを返金する形で契約を結びますが、期間の考え方でトラブルになったことが最近ありました。

    該当のケースは、入社して一週間後から紹介した方が休みがちになったそうです。二週間後には完全に休みとなり、連絡もつかない状態でした。企業側と私たちから連絡を続けた結果、入社日から一か月と数日後に「退職届」が送られてきたことで退職が確定し、返金の手続きを進めることになりました。
    ここで問題になったのは「退職日はいつか?」ということです。企業からしてみれば、入社して一週間で業務を行っていないのだから、退職日は入社から一週間後の日付としたい。私たちは退職届を受理した日にしたい、ということで平行線でした。

    この後は色々と話し合いがあり、結局は企業側の要求を呑むことになりましたが、往々にしてこうしたトラブルが起こっています。お金が絡む話なのですんなり終わる話ではないことも分かります。ただ、正直不毛な話でもありますので、トラブルが起きない様に気を付けないといけないことが多いです。
    早期退職してしまう様なリスクがあるならそれを極限まで無くしておく必要がありますし、契約の段階でケース毎の取り決めを記載する必要があるのかも知れません。『備えあれば憂いなし』という考えがこの業界には必要ですよ。

  2. ni5_lamama 2015/10/30 10:38

    雇用形態でのトラブルは多いかも知れません。
    雇用形態ってほとんどが「正社員」だと思いますが、「契約社員」も少なからず存在するんです。そして、業界によっては契約社員での雇用を前提とするケースもあります。ここで起こるトラブルは、契約社員から正社員への登用についてということです。
    多くの企業で契約社員は有期の契約を結び、都度更新という形を取っています。しかし更新の時期や正社員への登用制度は企業ごとに独自に定めたものとなっています。そのため「正社員登用あり」と記載はしていても、年齢制限や勤続年数などを厳しく定め、実は登用は狭き門だったというケースがあります。当然、話が違うと激怒する方もいますのでトラブルの種となってしまいます。

    最近はこうした詐欺まがいのことはなくなってはきましたが、過去に事例があったので契約社員という雇用形態に対する躊躇は多いように思います。無くせる無用なトラブルですので、業界全体の努力として無くしていきたいですね。

  3. iguanatumi 2015/10/26 17:30

    俺も似たようなことがあるけど、企業とトラブルになったことがある。
    早期退職って意味では一緒なんだけど、企業側が出していた求人の仕事内容と実際の仕事内容に違いがあったってことが発端で、責任の所在で大事になったね。
    詳しくは省くけど、要するに企業との間でしっかりとコンセンサスをとっておかないと問題になりやすいってこと。俺らはまだその企業との取引が終わってしまう程度のダメージだからましかも知れない。でも転職者の場合、早期退職って経歴が残っちゃうんだよね。短期の離職があると『経歴が荒い』って判断されて、忍耐力・継続性がない、長期の就業に不安とかのネガティブな印象が強くなってしまうから、転職自体にマイナスになってしまうんだよ。
    こうしたビジネスをするんだから絶対に確認とか同意は取っておかないとダメだね

  4. lizard_aq 2015/10/23 19:56

    『よくあって』はいけないものではありますが、確かにトラブルは存在します。私が経験した中で一番多かったものは、入社後の早期退職ですね。
    人材紹介は企業に対して人材を紹介するビジネスですが、紹介した人材が無条件で入社出来る訳ではありません。必ず書類の選考と面接を行い、最低一度は直接対面した上で採用の可否を決定します。入社前後のギャップがあると退職のリスクがあるため、採用の内定が出た後でも疑問や懸念があればそれを無くすために様々な施策を行います。しかし、それでも起きてしまうのが早期退職です。
    早期退職となってしまう要因の一つに、面接官が現場の上司(または責任者)ではない場合が挙げられます。実際に入社した場合、一番接する機会があるのはその現場のメンバーですし、報連相の相手は当然ですが上司にする訳です。もしこの方々と合わなかった場合、ネガティブな印象が第一に来てしまいますよね。さらに入社したばかりの会社なので相談できる相手が身近にいないのですからストレスが溜まり、退職の決断をしてしまうことがあるのです。
    これまで早期退職となってしまった中で一番早かったのは三日でした。この時はかなり落ち込みましたね。それ以来、面接官には現場の方か上司に入って頂き、入社前に現場の方々と簡単にお会いできる機会を設けて頂くように依頼を徹底しました。おかげさまで最近はこうしたトラブルは発生していません。

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