未経験可によくある別条件
役員秘書の求人内容で「未経験可」というのは実際にはあります。しかし、この場合、求人の詳細をよくみておく必要があります。よくある別条件の一つ目は「秘書は未経験でも可」ですが、「一般事務3年以上」「総務・人事事務経験者」といった場合です。この場合、一般事務や総務事務経験の中で、スタッフ業務の勘どころや事務適性を習得していれば、選考テーブルに乗りますという意味です。
次に、秘書経験はなく、総務系事務も経験していないが「営業アシスタント」や「営業事務」として、ある程度上位の管理職(営業本部など)の補佐経験のある人はOKという場合があります。営業事務系の仕事も、顧客管理、営業数字の作成、得意先の接待、上司の出張同行や事務処理など役員秘書業務に匹敵する仕事があるのでこの経験があれば大丈夫と言う場合です。
- 未経験可とはいえ、別条件がある場合も多いので求人内容をよく確認しておきたい。
語学力が最優先なら、秘書も事務もまったく「未経験可」
次に、秘書業務および事務系の経験がまったくない場合の「未経験可」も実際にはあります。
この場合は、語学力優先の場合です。例えば、外資系や輸出入専門の海外ビジネス企業で、英語や中国語で「ビジネス会話レベル以上」が必須といった内容です。ビジネス会話と言った時点で、語学力を使ってなんらかの仕事をしていたことが前提になっていますが、その内容は応募要件では問われていません。
求人企業からすると、語学力もあり、秘書経験も両方あれば最適なのでしょうが、一旦は語学力優先にして広く募集をかけるため「未経験可」としています。高い語学力を持つ人は応募の価値がありますが、仕事はあくまで役員秘書なので、あとは何もいらないということはありえません。最低でも、立ち居振る舞いから社会常識など水準以上の品位は問われる覚悟が入ります。
- 語学力優先の場合には未経験可としている会社もあるが、最低でも立ち居振る舞いから社会常識など水準以上の品位は問われる。
新興企業にありがちな「まったくの未経験も可」
最後に、社会人経験も浅く、当然、秘書業務経験どころか事務経験もなく前段の語学力も何もないという「未経験可」の役員秘書求人についてです。この場合は、起業や創業後間もなく、社長も若くてあえて従来の価値観にとらわれない新興企業があります。問われるのは、その企業のビジネスモデルに賛同してこれから一緒に頑張れる意志のある人であることなどです。
求める人材という欄に「ヤル気」「挑戦」「若さ」などのワードが並び、その後に「先輩が丁寧に指導」「未経験可」とあります。つまり、やる気があれば何も経験はいらないので挑戦してほしい、というメッセージです。こういう企業では、役員秘書という職種名より、社長アシスタント、セクレタリーといった英語名になっていることが多いです。
- 中にはやる気があれば何も経験はいらないので挑戦してほしいという新興企業も。
本記事は2015/11/30の情報で、内容は役員秘書としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。