外資系(英語圏)では必須の英語力
英語は外資系企業では必須です。求人要件や応募資格などの項目で、英語が必須であることを書いているので、この基準に満たない場合は、応募しても意味がありません。レベルは、TOEIC800点以上が平均的で、上は850点、下は750点から700点といったところです。このように求人の英語力を数値で示しているとわかりやすいのですが記載が「ビジネス会話レベル」や「ビジネス英文・メールができる」となると、実際に求めるレベルを聞いてみないとわかりません。
しかし、言えることはまず、自分のレベルをTOEICレベルで把握しておくことです。取得した年数が古いと、ブラシュアップはどうしてきたかを聞かれるので要注意です。いずれにしろ、これは実数なので正直に答えなければなりませんが、本来の英語力は、役員秘書の場合特に「実践英語」です。どれだけ実践、つまり実際の秘書業務場面で使えるかどうかをPR用に整理しておくことです。TOEIC点数の一点張りだと、書類選考を通過しても、面接で落ちてしまいます。
- 英語力をどれだけ実際の秘書業務で生かせるかどうかをPR用に整理しておくことが大切。
実践英語力を具体的に説明できるように準備
実践英語とは、まず仕える役員が外国人で実際の商売や契約レベルの話まで秘書も立ち入り、意思疎通ができることです。しかも交渉相手が外人となると、仕事自体秘書の領域を超えるかもしれませんが、英語力としてはネイティブレベルが求められます。
逆に、日本人役員に付き観光目的レベルの外国人ビジターへ通訳レベルが主な仕事なら、それこそ「日常会話」レベルで済みます。また、役員になり代わり、海外とのやりとりを英文メールで行う場合は、会話力よりむしろ英文ビジネス文書が書けるかどうか、これらが実践力です。
このように、応募先の募集要項をよく見て、自分の英語力と照らし合わせておくことです。例えば、前職で書き起こした英文文書の控えがあるなら、予め用意しておくなど自分の実力を説明する材料を探しておきます。
- 募集要項を自分の英語力と照らし合わせた上で、実力を説明する材料を用意しておきたい。
中国語能力は英語力とセット
英語に比べ中国語に関しては、TOEICや英検に相当するHSKや中国語検定を前提に、数値ガイドラインを提示した応募要件はあまりありません。役員秘書にそこまで精度の高い中国語力を求めないのか「中国語ビジネスレベル」というざっくりとした表現が一般的です。役員秘書に必要な語学力としてむしろ特徴的なのは、中国語能力と英語力とセットで「ビジネスレベル」というのが目立ちます。これは、やはり公用語の英語の存在が大きいためです。
実際、社長や役員をアテンドした時、最初の挨拶は中国語で交わすが、中身の話は英語でする場合もよくあります。ここが両方必要な理由です。ただし、会社事業のうち、中国との輸出入など中国ビジネスがほとんどの場合は、これには当てはまりません。ただし、こういう場合は日本語や英語の話せる中国人秘書を雇う方が早いということになります。
外資系でない一般日本企業の役員秘書求人で、英語力や中国語力が必須かどうかと言うと、応募要件にない限り大丈夫です。会社で英語が不必要というわけではなく、別途、通訳業務や翻訳業務に特化した人材を配置していることが考えらえます。ただ、「尚良し」という応募要件の時は、それほど高いレベルの語学力は求めないにしても、語学力が皆無だと、他の応募者との競争で一歩遅れを取ることになります。
- 中国ビジネス中心の企業でない場合には、精度の高い中国語力は求められない。
本記事は2015/11/30の情報で、内容は役員秘書としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。