葬儀会社の転職動向

業界:葬儀会社

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Mourning People at Funeral with coffin

 

 冠婚葬祭は、どんな時代でも決してなくなることはありません。形態が変わることがあっても常にニーズのある業界であり、基本的には常に人手を必要としています。

 

他業界から葬儀業界への転職は難しいか?

 他の業界から葬儀業界へと転職してくる人の数は、実はかなりの数に上ります。会社によっては転職組が8割を占める、というところもあり、前職はまったく畑違いの仕事だった、という人も珍しくありません。実際に、「前職は銀行員」「ホステス」「タクシーの運転手」などのケースも多いようです。

 

 葬儀というのは、人間にとってもっとも心乱される「死」に接する仕事です。そのため、敏感になっている遺族の方々に不快感を抱かせないように、みっちりと教育が行われます。このため、「入ってくるとき」には専門的な知識は求められないのです。ただし、最低限必要になる条件があります。

 

  • 高校卒業以上の経歴であること
  • 自動車免許(現在はAT限定にも対応しているケースが多いと思われます)を持っていること

 この2つです。斎場などに行く必要があるため、一部の大都市を除いて、ほとんどのケースで自動車免許が必要となります。言い方を変えれば、この2つを満たしておけば、他業界からでも葬儀業界への転職には困らないということになります。

 

業界内での転職について

 葬儀業界は離職率も高く、業界内で転職する人もいます。この場合は、大きく分けて以下の2つのパターンに分かれます。

 

  • 葬儀会社から、斎場などの関連施設への転職
  • 葬儀会社から、別の葬儀会社への転職

  「ライバル企業に転職するなんて問題はないのか?」と疑問を抱く人もいるかもしれません。しかし、これは基本的には、好意的に受け取られこそすれ、マイナス評価になることはほとんどありません。前者の場合は、「葬儀の流れ~斎場での流れが分かっているから、新人教育に割く時間が少なくて済む」と評価されますし、後者の場合は「即戦力が入ってきた」ということで重宝されます。

 

 ただし、後者の場合で、かつ転職者が30代以降の男性であるならば、葬祭ディレクターの資格を持っている方が望ましいと言えます。

 

葬式会社から他業界への転職について

 「葬儀会社で勤めていた」というのは、人によっては何となく抵抗感を抱いてしまう響きだと思います。実際、葬儀会社を新しく設立するとしたとき、近隣住民から猛烈な反対があった、という例もあります。このため、「一度葬儀会社に勤めてしまうと、他の業界への転職は難しいのではないか」と考える人もいます。

 

 しかし現在は、葬儀に関する価値観も変化しています。「葬儀会社に勤めていた」ということがネックになる可能性はほとんどありません。むしろ、上記で触れたように、葬儀会社というのは、「肉親の死に直面している人」という非常にデリケートな相手を対象とします。

 

 そのため、自然と接客技術が磨かれることになるため、接客を業務の中心とする業界では好意的に受け止められるケースがほとんどです。一例を挙げると、デパート店員等が挙げられます。そのほかにも、「冠婚葬祭つながり」ということで、結婚式場などへの転職も考えられます。

本記事は2015/09/30の情報で、内容は葬儀会社での勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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