総合電機メーカーの転職と雇用形態

業界:総合電機メーカー

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総合電機メーカーの転職と雇用形態

 業務の繁閑に応じて人材の流動がある総合電機メーカーでは正社員以外の雇用が比較的高い業界といえます。また年功序列の廃止やグローバル化の動きからも正社員以外の雇用形態が取り入れられています。

 

  • 「正社員」

 期間の定めがなく、長期雇用を予定しています。企業のサイトでキャリアエントリーから募集しているものの多くは正社員です。社内異動、転勤、海外赴任、出向など会社の業務命令に従うことになります。昇給や昇格があり、管理職になればマネジメントを任されることになります。ほとんどの職種、業務で多数を占めています。

 

  • 「契約社員」

 有期契約で、一定期間の雇用を予定しています。業務命令による社内異動、転勤、海外赴任、出向などはなく、仕事や業務内容が変わる場合には、契約を変更することになります。期限のあるプロジェクトや翻訳などの高度な専門職の他に事務サポート職もあります。通常、プロジェクトの年数や一定期間を上限に一年毎の契約更新をします。

 

 原則として契約内容に変更がなければ、期間内の給与変更はありません。昇給や昇格ではなく、役割の拡大、縮小など変更がある場合には契約の見直しを行い、給与を増減することになります。

 

  • 「派遣社員」

 総合電機メーカーでは人材派遣会社の正社員が派遣される「特定労働者派遣」が多く取り入れられています。設計現場には派遣社員のエンジニアも大勢働いています。派遣会社の正社員としてですので、派遣先の契約が終了すれば、次の派遣先で仕事をすることになります。事務職では特定労働者派遣以外の登録制の派遣社員がほとんどです。一定期間勤務し、定めた期間内に合意すれば、派遣先で正社員として雇用される紹介予定派遣もある程度みられます。

 

  • 「業務委託」

 特定労働者派遣と並び業務委託も総合電機メーカーでは多くみられます。設計や評価業務、カスタマーサービスのオペレーター業務など幅広い領域で業務の一部または全部を委託しています。業務委託先との契約で企業に常駐して働くこともあります。

 

 

全体として

 多くの職場で様々な雇用形態の人が働いていますので、正社員以外でも就業の機会があるといえます。その経験を通してスキルを磨き、次のステップを目指すことも可能です。異なる立場で重要な事項を取り扱うことになりますので、コンプライアンスや機密保持には細心の注意が払われています。

 

本記事は2015/09/14の情報で、内容は総合電機メーカーでの勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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