中小の不動産デベロッパーの求人

業界:不動産デベロッパー

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求人の多くはマンションデベロッパー

 中小と言うと語弊が生じますが、大手と比較して規模が小さめの会社においては、主にマンションデベロッパーの求人を見かけることになります。オフィスや商業施設の開発は賃貸収入が主であり、投資額の回収に時間がかかる事業は基本的に相当の体力のある企業に独占されがちのため、投資額をスムースに回収でき、かつ、大きな利益を生み出せるマンションデベロッパーが中小の不動産デベロッパーには目立ちます。

 

 マンション業界は非常にシビアな世界のため、人の出入りは比較的激しく、離職率も決して低くありません。ただし、厳しい環境ではあるものの、そこで頭角を現した場合、かなり若い時分から大手不動産デベロッパー以上の収入を見込むことができます。また、この環境で培える営業力は凄まじく、仮にその会社を転職することになった際も、強い自信を持つことができ、実力も伴っているため十二分に活躍できるはずです。

 

  • 中堅どころのマンションデベロッパーは厳しい環境ではあるが、成功すれば十分な報酬が得られ、経験・スキルが身に付く。

 

必ずしもモデル年収通りにはいかない

 多くの求人にモデル年収が記載されていますが、基本的に記載の通りにはいかないと考えておくべきです。というのも、中小不動産デベロッパーに多いマンションデベロッパーの場合、インセンティブが年収の多くを占めるため、営業成績を残せない限りは基本給のみとなるのです。そして基本給のみですと、業務量と比較して割に合わない部分が出てきます。

 

 モデルとして記載されている年収は、あくまで「会社側が望んだ成績を残せている場合の年収」として捉えるのが妥当です。

 

  • マンションデベロッパーはインセンティブが年収の大半を占めるため、モデル年収通りにはいかないのが現実。

 

経験不問が多いが、宅建士を求められることも

 基本的に中小不動産デベロッパーの場合、経験不問の求人が目立ちます。もちろん一般的な社会常識や事務処理能力は求められますが、何よりもやる気や根気が大切なので、不足分は自力で補うことが求められます。

 

 ただし、マンションや戸建てを販社に委託するのではなく、直に販売する会社においては、宅地建物取引士(宅建士)の保有をマストとしているケースもあります。しかし、基本的には宅建士がなくてもこなせる仕事は多分にあるので、入社した年度内に取るなどのアピールをして入社してしまうのも手です。

 

  • 経験不問の求人が多く、宅建士も入社後に取得の旨をアピールすれば採用の可能性も。

 

本記事は2016/11/30の情報で、内容は不動産デベロッパーでの勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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