不動産デベロッパーの総合職の求人

業界:不動産デベロッパー

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求人の大半は総合職

 不動産デベロッパーの求人は、技術職採用を除けば、そのほとんどが総合職での採用となります。そもそも社員を多く抱える業界ではなく、その少ない人員で業務を全うせねばならないため、採用する人材は自然と何かしらの強みを持つゼネラリストがメインターゲットとなるので、総合職の採用ばかりとなります。

 

 不動産デベロッパーに勤務するにあたり、「この仕事だけをやりたい」といった専門性を高めたいという人には、フレキシブルな配属を行う部分においてギャップがあるため、その業務に特化した会社を目指すか、面接の際にあらかじめ自身の意向を強く伝えるようにしましょう。

 

  • 少数精鋭の企業が多く、ゼネラリストが求められるため、総合職採用が大半となる。

 

全国・海外転勤は当然あり

 全国や海外に支店のある企業の総合職として勤務する場合、不動産デベロッパーも例外ではなく、転勤は切っても切れない条件となります。大量採用を行う金融業界の企業や一部メーカーなどは地域限定職などでも採用しているケースがありますが、不動産デベロッパーで地域限定職を採用しているというケースは、キャリア採用だけでなく新卒採用を含めても限りなくゼロに近いです。

 

 そのため、地元を離れたくない、単身赴任は難しい等の希望がある人には、厳しい一面となります。ただし、金融やメーカーと比較して、不動産の場合、その価値が集中するのは現状どうしても首都圏となるため、関東に本社を置く企業の場合は特にですが、東京からの転勤は比較的少ないです。ですので、東京に拠点を構えたい人にはお勧めの仕事となります。

 

 ただし、近年は大阪や福岡といった地方大都市にも力を入れたり、北半球の各先進国への進出や東南アジア諸国の開発に携わっていたりと海外展開しているケースも目立つため、自身が希望する企業が今何に力を入れているかを十分に把握し、転勤が発生する可能性をある程度把握しておくのも、採用後の人生を見据えれば必須となります。

 

  • 不動産業の特性上、首都圏に集中しがちではあるが、全国転勤や海外赴任からは逃れられない。

 

得てして、希望の職種には就けないもの

 前述の通り、ゼネラリストの育成を目指す不動産デベロッパーが多いため、面接時に伝えた希望の職種に必ずしも就けるとは限りません。無論、求人に仕事の概要が載っていれば当面はその仕事となりますが、その後の異動は必ず起こるものと考えておくのが無難です。

 

 また、不動産デベロッパーは外から見ればダイナミックな仕事と捉えられることもありますが、決して華やかな部分ばかりではなく、むしろ地味な作業の連続です。それらを含めて、自身の希望に沿えない可能性の方が限りなく高いという腹積もりで、応募に臨むべきです。

 

本記事は2016/11/30の情報で、内容は不動産デベロッパーでの勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。

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