総研・シンクタンク系の人事コンサルの特徴
ほとんどの大手の総研・シンクタンク系のコンサルは、人事コンサルのチームが存在します。これらの人事コンサルも、基本的には一般的な人事コンサルのサービスを行っているので、極端に変わった点はありませんが、いくつか特徴的な部分があります。
- 一つは国・政府・地方自治体等(パブリックセクター)へのコンサルティングに強いことが挙げられます。一般にパブリックセクター向けのコンサルティングは入札によって決定しますが、総研・シンクタンク系は、そのリサーチスキルや蓄積された情報量から、この入札においても高い評価を受け案件を獲得することが多いです。また、彼ら自身、パブリックセクター向けのコンサルティングに力点をおいています。
- また、総研・シンクタンクは銀行や証券会社が母体の場合が殆どです。そのため、全国に張り巡らされた営業網によって、色々な規模のクライアントのニーズが案件として入ってきます。それらの案件に対して、大小かかわらず柔軟かつ迅速に対応していくことも会社としての持ち味です。
このようなコンサルティングの成果をベースに、世間にレポートという形で公表し、知識やノウハウの還元を社会に行うことも大きなミッションとなっています。
求人の傾向と求められる要件
総研・シンクタンク系のコンサルは、比較的、年齢構成が高く、安定的な働ける傾向が強く、また急激に組織を成長させようとするケースも多くないので、常時大規模な求人があるわけではありません。
採用の際に求められる条件として、総研・シンクタンク系のコンサルは一人一人が自分のお客さんをもち、自立してコンサルティングを行う傾向も強いので、それなりに人事コンサルティングの経験がある人材を求める傾向にあります。
また採用時に、いわゆるケーススタディのようなものを求められることも少なく、面接によって、その人の「人となり」や「基本的な思考力・コミュニケーション力」をじっくり吟味されるケースが多くなります。
(※)総研・シンクタンク系の中には、研究員としてのパフォーマンスを求められる会社も多くあります。つまり、マクロな経済環境や企業の動向を見極めレポートとして社外に公表することを求められるケースです。そのような場合は、これまでのアカデミックな論文作成経験等が問われる場合もあります。