ケアマネジャーと関わりのある職種
ケアマネジャーは、ケアプラン作成を行うためにサービスを提供するすべてのサービス、職種から情報提供を受けなければなりません。そのため医療・介護のほとんどの職種が関連してきます。
専門職を挙げると、管理職(施設長等)、介護職員、看護職員、医師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、管理栄養士、生活相談員などです。また在宅では介護用品の購入やレンタル、住宅改修などを行う関係から、医療福祉の専門職以外の各種業者や工務店などとも話をしなければなりません。
事業所による関わり方の違い
- 入所系施設に勤務するケアマネジャー
入所系施設にはケアマネジャーを1人常勤配置する必要があります。これは入所されている利用者のケアプランを作成するためですが、施設内であってもケアプラン作成には各専門職の意見を集約しサービス調整まで行わなければなりません。ただ、居宅介護支援事業所のケアマネジャーとは異なり、基本的には自施設内の専門職が相手なのでほぼ特定のメンバーに絞られるのが特徴です。
通常の施設であれば、施設長、介護職員、看護職員、医師、理学療法士等リハビリテーション担当者、生活相談員などを集めてカンファレンスを行います。
- 施設併設居宅介護支援事業所に勤務するケアマネジャー
居宅介護支援事業所でも、施設に併設されて運営している場合と、単独で運営している場合があります。単独の場合はほとんどすべての事業所と広く浅く関係を持ちますが、併設されている場合は状況が若干異なります。どうしても施設の稼働率を向上させるために、併設のサービス提供者が居宅介護支援事業所のケアマネジャーに利用者を紹介するように頼むような関係ができてしまいます。同じ施設の職員同士なので断るに断れない場合も多いのが実情です。
このようなことが横行すると公平中立な立場が曖昧になりすぎるため、最近では同一法人の居宅介護支援事業所のケアマネジャーが同一法人内のデイサービスやホームヘルプなどのサービスを使いすぎないように「集中減算」というものが設定されるようになっています。
- 事業所ごとに異なるパワーバランス
ケアマネジャーとその関連職種には微妙なパワーバランスがあります。ケアマネジャーが主導権を握っているところもあれば医師が力を持っているところ、あるいは在宅サービスの管理職が力を持っているところなどです。入所系施設の場合は同一事業所内で専門職とやり取りをするので、役職の高低がパワーバランスを左右します。
ケアマネジャーは公平中立で調整役というのが理想的な立ち位置ですが、実際は様々な関係から理想通りに物事が進まないことも多くあります。「ケアマネジャーとはこういうものだ」と決めつけてしまわないことが、他職種との関係を上手に築く方法の一つです。
- 公平中立な立場で職員や他の事業所と連携して業務を進めるが、併設居宅介護支援事業所の場合は職員との関係性が難しくなるケースも。
本記事は2016/09/28の情報で、内容はケアマネジャー(介護支援専門員)としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。