大手企業の場合
大手企業の場合は、業務が細分化されるのが一般的です。
新卒採用や中途採用など採用業務全般を担当する業務領域では、海外人事を担当する領域を分ける場合もあります。他には、教育訓練や社員研修を企画立案〜運営を担当する業務領域、賃金や評価制度、退職金制度などの設計を担当する業務領域などがあります。
大きく分けて、採用、教育、人事制度設計、労務管理やそれに伴う事務手続きなど、ベテランスタッフから事務処理スタッフ、若手のサポートスタッフを含めて人事を含めた総務部門として、大所帯になります。そのため、一人一人の業務領域はより専門的で、狭くなるのが特長です。
- 大手企業の場合は、業務が細分化されるのが一般的。
中小企業の場合
社員数が100名前後からそれ以下の企業では、人事担当も1人から2〜3人の場合がほとんどです。
大手企業のように業務が専門的で細分化されることはなく、多くの業務を少人数でこなしていきます。業務領域が多くて大変な分、社員数が比較的少ないために、処理するデータ量は少なくて済みます。ただし、企業によっては社員データさえ整理されていなかったり、評価基準が曖昧であったり、組織体制として未熟な部分が多々あります。
大手企業では当然のように整っていたことが、ゼロから取り組んでいかなければいけないこともあります。大変苦労を感じる一方、それだけ幅広い業務に携われることは、自分自身の成長にとっては有利に働く面もあります。
- 中小企業では、業務を少人数でこなすので、自身の成長にとって有利に働く場合も。
企業規模と転職
転職の出身者が大手企業へ転職する場合、大手企業から中小企業へ転職する場合があります。
しかし、中小企業出身者が転職によって大手企業に採用されるケースはあまりありません。大手企業のオファーシートでよくある記載としては、「大手上場企業で実務経験5年以上」などが応募条件として挙げられています。具体的に挙げられていなくても、書類審査ではそこを重要視されます。
ただし、事務総務職としての若手スタッフの場合は、実務経験があれば中小企業から大手企業へのチャンスは十分にあります。その際は、求人企業が求めるポストやそのスキルをしっかり把握することが大切です。
また、逆に大手企業から中小企業への転職の場合、業務領域の違いに大きな差があるため、面接などを通じて事前情報をしっかり掌握しておきたいところです。
- 中小企業出身者が転職によって大手企業に採用されるケースは少ない。
本記事は2016/03/11の情報で、内容は人事としての勤務経験を持つ専門ライターが執筆しております。記事の利用は安全性を考慮しご自身で責任を持って行って下さい。